米国株への長期投資を実践する投資家が最も重視する株主還元は配当金だと思いますが、実はそれと同じかそれ以上に重要な株主還元が自社株買いです。
伝説の投資家ウォーレン・バフェットも配当よりも自社株買いを重視していることで有名ですが、皆さんは投資する銘柄を選ぶ際どの程度考慮しているでしょうか？
自社株買いは配当金と同じく直接的なリターンにつながる非常に重要な要素だと言えますが、実際には銘柄選びの際、自社株買いに積極的な企業か否かに注目する個人投資家は意外に少ないような気がします。
なぜ自社株買いはあまり注目されないのでしょうか？
あくまでも推測ですが、おそらく実際には注目したいものの、今一つ実態が把握できないために注目しようにも注目することができない、という方が多いのではないかと思いますがいかがでしょうか？
つまり、配当金ほどいろいろな情報ソースを通じて情報配信されている訳ではなく、英語力の限界から銘柄毎の決算資料を読み込むことも難しいため、自社株買いに関する情報が不足し、参考にしたくても参考にできないという事情です。
そこで今日は、改めて自社株買いのメリットおよびデメリットについて簡単におさらいした上で、自社株買いの状況を把握する方法についてご紹介してみようと思います。
株主における自社株買いのメリットとは
自社株買いとは、株式市場から過去に発行した株式を自らの資金を使って直接買い戻すことを指し、主に企業が株主への利益還元を目的として行うものだと言えます。
自社株買いを行った場合には、当然ながら発行済株式数が減少するため一株当たりの利益が増え、結果的には増配と同様に、一株当たりの配当金の増加につながるという効果が生まれます。
ただし、同じ効果が得られるもの同士ですが、配当金は課税されるのに対し、自社株買いの場合は買い戻すのに税金を払う必要がないため、その分我々株主にとってはより一層メリットが大きいと言えましょう。
信頼性という自社株買いのデメリット
一方で、自社株買いには配当金にはないデメリットが存在します。
一つには冒頭で書いた通り、私のような英語が堪能でない投資家にとっては、決算時に発表された自社株買いの計画が計画通り進んでいるか否かが把握しづらく予実管理が難しいというデメリットです。
そしてもう一つは、配当が決まったタイミングと発表された利回りできちんと実行されるのに対して、自社株買いは状況に応じて計画が変更されたり中止されたりするため、計画に対する信頼性に欠けるという点でしょう。
これに関しては、ジェレミー・シーゲル氏も著書「株式投資の未来」の中で次のように語っています。
自社株買い戻しは、経営陣の意向しだいで実施される面が強い。たしかに経営陣が買い戻し計画を発表すれば、株価はこれを好材料として上昇する。だが株主はその後、やきもきしながら、計画が実行されるかどうか監視しなければならない。複数の調査結果からみて、自社株買い戻し計画は、中止される可能性がかなり高い。
逆に考えると、自社株買いの計画は流動的でどうなるか分からないため、企業側も進捗に関して積極的な情報発信を控えがちになり、故に情報ソースが不足してしまうという状況になるのかもしれません。
発行済株式数の推移から自社株買いの状況を把握
私は銘柄を選ぶ際、配当利回りや連続増配銘柄か否かという点に加え、過去実績から自社株買いをきちんと実行する企業かどうかも併せて参考にしています。
確認すると言っても、私も英語が堪能ではなく決算書を隅々まで読み込むことが難しいため、手軽に確認できる米国版モーニングスターの直近10年間の銘柄別発行済株式数推移データを活用しています。
参考までに、実際に米国版モーニングスターの銘柄別画面のデータを使ってご紹介すると、赤枠で囲んだ部分が発行済株式数で、100万株単位で表記されています。
ちなみにグーグルクロームの翻訳機能で日本語化されていますが、オリジナルはもちろん英語です。
（参考）保有7銘柄の発行済株式数の推移
それでは、私の保有7銘柄について、発行済株式数の推移を通じて自社株買いの実施状況を実際に確認してみましたので、以下にご紹介します。
この10年間という期間で言えば、ゼネラル・ミルズ、コカ・コーラ、アルトリア・グループの減少ペースが際立っており、自社株買いをかなり積極的に行っている様子がうかがえます。
アルトリア・グループはお金を使う先がなく常に実施している可能性がありますが、一般的に自社株買いは株価が割安な時ほど積極的に行われる傾向にあるため、その意味ではゼネラル・ミルズやコカ・コーラはここ数年割安な状態が続いているのかもしれません。
いずれにしても、全ての銘柄を確認したわけではありませんが、これだけコンスタントに実施しているところから考えると、上記7銘柄に関して言えば、伝統的に自社株買いに対して積極的な姿勢を持つ企業だと言えましょう。
最後に
自社株買いを実施するか否かは、その企業の方針や置かれている状態によるところが大きいと言えますが、それ以前に買い戻すための軍資金、つまりフリーキャッシュがなければ実施したくても実施することはできません。
したがって、恒常的に自社株買いができるということは、健全な事業運営とコスト管理を通じてきちんとフリーキャッシュを生み出していることを裏付ける証拠にもなります。
また冒頭で書いた通り、自社株買いはEPSの向上につながる増配と表裏一体の関係にあるものであるため、連続増配の実現性を向上させる施策でもあります。
つまり自社株買いを積極的に実践する銘柄は、いろいろな意味で株主に対して長期的に報いてくれる可能性が高いと考えられるため、自社株買いの実績は銘柄選択に際して参考にすべき重要な要素の一つだと言えます。
これまで実態の把握しづらさからあまり参考にして来なかった方は、発行済株式数を通じて自社株買いの実績を確認することで、銘柄選択の判断基準の一つとして活用されてみてはいかがでしょうか？