太平洋プレートを囲むようにして発生する噴火と大地震 やはり起きた“太平洋プレート連鎖型地震”「東北地方太平洋沖地震」 週プレNEWS 3月12日(土)1時15分 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20110312-00000301-playboyz-soci 2月28日発売の週刊プレイボーイ11号「NEWSの裏スジ」で予測したことが、最悪の形で的中した。 3月11日(金)午後3時15分、宮城県沖で日本列島の有史以来最大規模、マグニチュード8.8の超巨大地震が発生。それに連動して数十分後には、茨城県沖でもマグニチュード7級の巨大地震が起こった。 11号の記事内容を反復すると、この二つの地震は決して単独に発生したわけではなく、2000年代に入ってから太平洋とその周辺地域で、“前兆”となる大地震と噴火活動がくり返されてきた。直近では、1月末に突如として火を噴いた霧島山・新燃岳、次いで2月22日(火)にニュージーランドのクライストチャーチ市を襲ったマグニチュード6.3の直下型地震、そして3月からマグマ流出量が急増したハワイ・オアフ島のキラウェア火山が挙げられる。 これらの地震と火山活動は、地球最大の「太平洋プレート」が、20世紀後半から東西南北全方向へ急速に拡大し始めたことが原因である。その結果、太平洋プレート内部と周辺プレート境界の地殻内部に膨大な圧力エネルギーがたまり続けてきた。それがついに限界を越え、人間界に牙を剥いたのだ。 先日のNZ地震は日本列島から約1万キロの南半球で起きたので、他人事と受け止めた読者も多いはずだ。しかし広大な太平洋のスケールからみれば、プレートの南端と北端、同じ条件下で起きた地殻変動にすぎない。NZ地震で太平洋プレート南部の圧力が解放された結果、バランスをとるために、今度は北部のプレート境界で地殻が大規模に割れた。それが今回、起きるべくして起きた「東北地方太平洋沖地震」の正体なのだ。 そして、何よりも問題なのは「この先に起きること」である。 東日本のプレート境界で空前規模の地震エネルギーが解放された後、必然的に目を向けざるを得ないのは、これも膨大な地震エネルギーを溜め続けてきた、西日本地域の太平洋沿岸に延びるプレート境界地震だ。宮城県沖、茨城県沖と、震源が南下しながら連動発生した巨大地震の次に来るもの、それはやはり、「首都圏直下」「房総半島南沖」「東海・東南海・南海トラフ」・・・。 東日本大地震、予想外の場所で起きた Richard A. Lovett for National Geographic News March 16, 2011 http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20110316002&expand#title 3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は大規模な津波を引き起こし、原子力発電所に重大な被害を与えた。近代的な地震記録が可能になって以来最大規模となった今回の地震だが、以前から可能性が指摘され恐れられてきた“巨大地震”とは違うというのが専門家の見解だ。 この見解の根拠は、マグニチュード9.0という規模が巨大地震の基準に達していないというわけではなく、発生場所の相違にある。地震の専門家はかなり以前から、推定約14万2000人の死者・行方不明者を出した1923年の関東大震災と同じ、東京に比較的近い断層帯での巨大地震発生を警戒していた。 日本は太平洋プレート、オホーツクプレート、フィリピン海プレートがぶつかり合う、地質構造上複雑な場所に位置している。マグニチュード7.9~8.4と推定される1923年の関東大震災は、日本列島の下にフィリピン海プレートが潜り込む、東京から見て南西沖にある断層帯「相模トラフ」で発生した。11日の地震はこれよりはるかに北、太平洋プレートとオホーツクプレートがぶつかる日本海溝南部で起きている。 「多く(の専門家)はここで巨大地震が起きるとは予想していなかった」と、オレゴン州立大学にあるアクティブテクトニクス海底マッピング研究所(Active Tectonics and Seafloor Mapping Laboratory)に所属する地球物理学者クリス・ゴールドフィンガー氏は電子メールでの取材に対し回答した。同氏は予想外だった理由を、日本海溝は大地震の発生源ではあるものの、今回のような巨大地震は、少なくとも記録に残る過去数千年の歴史では例がなかったためだと説明する。 予想外というのは、日本海溝を震源とする地震が少なかったという意味ではないと専門家は解説している。「歴史を通じて、日本北部では地震が発生している」と、オレゴン州コーバリスにあるオレゴン州立大学名誉教授で地質学者のロバート・イエーツ氏は指摘する。 ノースウェスタン大学の地球物理学者セス・スタイン氏によれば、問題は、過去の地震について長期の記録が不足している点にあり、そのため任意の地点で最大どの程度の規模の地震が起こりうるかを予測するのは困難とのことだ。現代の科学的な記録ほど正確ではないにせよ、1100年前からの良好な地震記録が残る日本でさえ事情は同じだとスタイン氏は語る。 だが、科学者が地震リスクを測定する手段は過去の地震の記録だけではない。オレゴン大学のイエーツ氏によれば、例えば東京大学の地震専門家、池田安隆氏は高精度のGPS計測機器を用い、日本海溝沿いで各プレートにかかるひずみの蓄積速度を測定しているという。 池田氏はこれらの測定値を、地震によって解放されるひずみと比較した。イエーツ氏によれば、池田氏の研究からは「過去100年間に観測された地震では、この地域にかかるひずみ圧力すべて(を解放する)には不十分」なことがわかり、「将来的に過去の例よりも大きな地震が起きる可能性が示唆されている」という。その一例が3月11日の巨大地震だ。 また、巨大地震が発生した後で予兆と判明したものもある。11日の地震と同じ地域で3月9日に発生したマグニチュード7.2の地震だ。 マグニチュード7クラスの地震の場合は、より規模の小さな余震が後に続くのが普通で、さらに大きな地震が後に起きることはまれだ。このクラスの地震で、最初の地震よりも大きな地震が後に発生するケースは、20回に1回ほどとされている。 結局のところ、「地震は予告なしにやってくる」という、アメリカ連邦緊急事態管理庁(FEMA)のクレイグ・フューゲート局長が3月11日のブリーフィングで発した言葉が的を射ていると言える。どれだけ災害に強い建築物を構築したとしても、「津波や地震の揺れによる被害がなくなることはないだろう」と同長官は語っている。
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