ソニーのゲーム事業子会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント（ＳＩＥ）のアンドリュー・ハウス社長はインタビューで、スマートフォンが普及している時代に携帯型ゲーム機の魅力は限定的であることから、現時点で任天堂の新型ゲーム機「スイッチ」に対抗する機器を開発する計画はないことを明らかにした。

　　スイッチは家庭の大画面テレビなどにつないで据え置き型ゲーム機として複数人で遊べるだけでなく、携帯型ゲーム機として屋外などに持ち出すことも可能。ハウス氏は「スイッチはハイブリッドデバイスでプレイステーション（ＰＳ）とは異なった手法や戦略」との認識を示した。

　　ハウス氏は「現在はリビングルームで遊べるような製品に注力している」として、自社の携帯型ゲーム機「ＰＳＶｉｔａ」の後継機投入時期などの詳細については言及を避けた。ＰＳＶｉｔａは現在、日本・アジア地域以外では販売されておらず、携帯型ゲーム機については「大きなチャンスのある市場だとは見ていない」とした。

　　ソニーや調査会社のＶＧチャートによると、2004年に発売した携帯型ゲーム機「ＰＳＰ」は大ヒットしたのに対し、ＰＳＰの後継機と期待されたＰＳＶｉｔａは販売が伸び悩んだ。不調の背景にはスマホの台頭もあり、ソニーは昨年、スマホ向けにゲームアプリを提供する「フォワードワークス」を設立した。

　　ソニーは映像や音楽配信事業も手がけており、ＰＳ経由で利用できるコンテンツはゲームにとどまらない。12年にソニーの社長に就任した平井一夫氏は、ソニー製品とネットワークをつなげることで「ユーザーに感動をもたらす」と常々強調しており、リビングルームを中心としたソニーの戦略はスイッチの「家の中でも外でも遊べる」という戦略とは対極的だ。

　　だが、ＰＳにゲームを提供する制作会社の思惑はソニーの思いと必ずしも一致しているわけではなく、ソニーからＰＳＶｉｔａの後継機発表が期待されていた。メーカーの多くは、幅広いユーザー層を獲得するため複数のゲーム機向けにゲームを開発する傾向があるためだ。

　　コナミホールディングス広報担当の車田貴之氏は「１人でも多くの方にわれわれが提供しているゲームを触っていただきたいと考えると、さまざまなデバイス向けに製品を提供していくのが一番いい」と話した。
　　
　　エース経済研究所の安田秀樹アナリストは、21日から24日まで幕張メッセで開催されていたゲーム見本市「東京ゲームショウ2017」では「プレステ向けよりもスイッチ向けの出展が多かった」と指摘。「スペックに差はないので、プレステとスイッチの両方に発売するというタイトルは今後も増えるだろう」との考えを示した。さらに、これまで据え置き型ゲーム機のＰＳ４とＰＳＶｉｔａ向けに発売されていたゲームが、今後はＰＳ４とスイッチ向けに移行していく可能性もあると話した。