厚生労働省は、去年１０月から１１月にかけて、全国から無作為に抽出した１万１０００人余りを対象に血液検査を実施しました。

その結果、２０歳以上の男女のうち、「糖尿病が強く疑われる」とされた人は、男性で１６．３％、女性で９．３％に上り、人数にすると推計で男女合わせておよそ１０００万人に上ることがわかりました。
これは前回の平成２４年に比べて５０万人多くなり、平成９年の調査開始以来初めて１０００万人に達しました。

また、糖尿病の可能性が否定できない「予備群」とされる人もおよそ１０００万人に上ると推計されています。

一方で、糖尿病が強く疑われる人のうち、現在治療を受けている人の割合は７６．６％にとどまっています。

厚生労働省によりますと、糖尿病は悪化すると合併症によって失明したり、最悪の場合、死亡したりすることもあり、早期に発見して治療を受けることが重要とされています。しかし、初期の糖尿病は痛みなどの自覚症状がないため病気に気付かない人も多いと見られていて、厚生労働省は早期発見や予防につなげるため通常の健康診断に加えて、いわゆるメタボ健診などを積極的に受診してほしいと呼びかけています。