県警は、インターネットを使った犯罪や不正アクセスなどへの対応能力を磨こうと、サイバー犯罪捜査の知識や技術を競う「サイバーセキュリティ競技会」を初めて開催した。１０署から３人ずつ、計３０人が腕を競った。

　県内では２０１６年、名誉毀損（きそん）や架空請求、つきまといなどインターネットが絡むトラブルの相談が６５７件、不正アクセス禁止法違反などの摘発が７３件あった。ここ数年は高止まりの傾向で、サイバー捜査の専門部署を置かない署も、ネットに対応した捜査が求められている。

　競技は「会員制交流サイト（ＳＮＳ）などを使ったストーカー被害を受けている」という相談があったという想定で、実際の捜査の流れに沿った１２問に正解する早さによって点数を競った。

　参加者はＳＮＳに不審なログイン履歴がないかチェックしたり、ハードディスクから画像データを見つけたりする設問に挑み、佐賀南署の石田克之巡査部長、小島将太郎巡査長、石田裕太郎巡査長が１位となった。「捜査には専門知識が必要なので、勉強する非常にいいきっかけになった」と石田巡査部長。

　県警生活環境課サイバー犯罪対策室は「人命にも関わり、通信記録は時間がたてば消えるため、捜査には迅速さが必要。能力を高めて被害防止につなげたい」としている。

＝2017/09/18付 西日本新聞朝刊＝