ここ最近北朝鮮関連のニュースが多く取り上げられています。その多くはICBMや核実験に関するものです。国内にミサイルが着弾しないように日本も迎撃体制を整えていますが、仮に核ミサイルを迎撃しても場合によっては国家に対して甚大な被害を与えかねないケースがあります。今回はその被害を懸念されている「電磁パルス」とその脅威に対して我々は大切なお金などの資産をどう守るかという点に注目してみましょう。
もくじ
電磁パルスについて
北朝鮮関連で最近、電磁パルスというワードを聞く機会が出てきたのではないでしょうか？北朝鮮のミサイルは核爆発だけでなく電磁パルスという恐怖も兼ね備えており、投資家はもちろん資産運用をしていればこのリスクを把握して置いたほうがいいと思います。
電磁パルスの脅威
そもそも電磁パルスとは？
電磁パルス（でんじパルス：electromagnetic pulse）は、高高度核爆発や雷などによって発生するパルス状の電磁気のことである。EMPと略す。放射エネルギーの一種である。
参考：wikipedia
どれだけの範囲に被害が出るのか
例に挙げると、東京上空100kmで核弾頭が炸裂した場合、日本全域（九州から北海道まで）がこの電磁気の影響を受けるそうです。低高度の爆発では電磁パルスの影響は限定されるようですが、高度30〜400km程度で核爆発が引き起こされた場合は日本に甚大な影響が発生するようです。
電磁パルスの被害・影響とは？
電磁パルスによって引き起こされる被害は甚大だと想定されています。
・大規模な停電
・オール電化など、電気がメインのライフラインの供給が停止
・各種発電所（原子力・火力・水力・風力など）が制御不能
・パソコン・スマートフォンなどの電子機器のデータ破壊・機能停止
・交通インフラの麻痺
・電車などの暴走、飛行機の墜落
・ペースメーカーなどが停止
考えうる想定がこれだけあります。このような事態になれば戦後間違いなく最大の被害になるでしょうね。アメリカでは、もしアメリカ全土が電磁パルスの影響を受け、社会インフラが崩壊すれば、食料・燃料不足による飢餓、衛生面の悪化による病気の蔓延で1年後に国民の9割が死亡すると議会で公開されていますから、いかにこれが恐ろしいかわかります。
電磁パルス攻撃から命や資産をどう守るか
電磁パルスは防げるのか？
残念ながら、電磁パルスは高度圏で迎撃することが困難らしいです。そのため、これが高高度で炸裂する場合は現在の迎撃システムでは難しいみたいですね。また、電磁パルスを防ぐためにはシールドが必要ですが、これはまだ国内では復旧が遅れているようで、もし明日にでも発射されてしまえば被害を抑えることは難しそうです。
投資家の視点で見た電磁パルス
我々投資家にとって、電磁パルスの影響は甚大です。パソコンやスマートフォンなどの電子機器が破損してしまったり、データが破壊されてしまえば投資している資産に甚大な影響が出るでしょう。そもそも証券取引所が停止してしまう恐れもあります。こうなった後では資産を自由に動かすことが出来ず、確認も取れないという事態に陥る可能性もあります。
また、電子マネー、クレジットカードなども使用することが出来ません。電子機器を介しての取引そのものが出来なくなるわけですからね。考えただけでゾッとしますね。
現在資産運用を見直してみる
現在、様々なものが電子機器で管理されているので、電磁パルスの影響でこれらが全て破壊されしまえば、現物の資産、つまり現金がその時の資産として有効になりそうです。金などの貴金属もありますが、非常時の取引には向いていないでしょうから銀行にある程度現金を管理しておくのは大事かもしれませんね。
まあ、そもそもその時に日本円の価値は暴落してしまいそうですがね( ´Д`)
まとめ
現在、北朝鮮には高度100kmまでもミサイルを打ち上げる技術はないなんて言われていますが、近い将来その技術を手に入れる可能性は高いでしょう。もし、電磁パルスが炸裂したらその影響がいかに生活を脅かすというのがわかりました。投資家に限らず資産運用をする上で、この電子機器が使えなくなった時の資産管理をどうするかというのは頭の片隅ぐらいには置いておきたいものです。
その時の世界情勢に合わせて資産運用を見直すことも必要なのかもしれません。