地下での核実験では爆発の圧力と熱で、岩盤の中に球状の空洞ができ、通常はその中に放射性物資のほとんどを封じ込めることができるとされています。

しかし、地下に断層などの亀裂があったり実験のために掘った坑道の封じ込めが適切に行われていなかったりすると、核実験の際、直ちに放射性物質が吹き出す可能性があります。

日本原子力研究開発機構によりますと、アメリカや旧ソビエトでは過去に放射性物資が地上に吹き出した例があり、１９７０年のアメリカでの地下核実験ではおよそ３０００メートル上空まで放射性物質が舞い上がったとされています。

核実験については、ＣＴＢＴ＝包括的核実験禁止条約に基づく国際的な監視の仕組みがあります。

具体的には爆発によって発生する地震波、海中を伝わる音波、大気の微妙な振動、大気中に放出された放射性物質の４種類のデータを世界各国に整備された施設で２４時間態勢で監視しています。

日本には、このうち地震波を観測する施設が長野市松代町など６か所、大気の振動を監視する施設が千葉県いすみ市に１か所、そして放射性物質の監視施設が、群馬県高崎市と沖縄県恩納村、茨城県東海村に３か所あります。

また、核実験が行われた場合、政府は日本に放射性物質が飛来していないかどうか、監視することになっています。

具体的には、全国に設置されている放射線を計測するモニタリングポストのデータや大気中のちりや雨などを採取し核実験に由来する放射性物質が含まれていないかなどを調べます。

緊急の観測は、北朝鮮が地下核実験を行った去年１月と９月、４年前の平成２５年、８年前の平成２１年、それに１１年前の平成１８年の合わせて５回実施され、その際には、異常な値は検出されませんでした。