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伏見様及び読者の皆様：
片目のダヤンです。先ず、今回は「後味がイイ」記事を綴ります。それにしても、私のような自営業者にとって
ノートブックＰＣ１台あれば何処でも仕事が出来てしまうので、便利な世の中。だって、先方から送付されてくるエクセルや
ワードのフォームを赤文字で添削後、僅か数分でその送信者に送り返すことができるから。
未来の社会は、こんなE-Learning/E-Businessが主流。でも、既に起こっていますネ。そんなことを思い浮かべると、
都心部の会社が入った無数の高層ビル群の存在理由が判らなくなってくる。何れ、土地単価や家賃単価は、何らかの切欠で
大幅に下落する時代が招来するかもしれないと。
本題に入ります。７月２８日（金）昼１２時１分に首相官邸に入った田原総一朗の役割を考えてみます。題して、「田原の役割」。
そして、安倍首相と会談を終えて、彼が記者団に語ったこと。「ボクは首相に【冒険】をするように云った」この冒険を辞典で調べると、
【国語辞典】：危険なことに敢えて挑むこと。例文：冒険の旅・命がけの冒険・そんな冒険はできないよ。
【英英辞典】：Adventure, Venture, Risk and Gambleのうち、Adventure=exciting or dangerous experience, journey or series of events.
【相違点】：英語の定義では、「興奮させる」「起こさせる」「引き起こす」があるのに対し、日本語では「危険なこと」が最初の定義になる。
私は、田原が誰かの「使い走り」や「密使」で首相官邸を訪れたと、解釈している。だから、表敬訪問ではないことは、自明の理。
即ち、始めから判り切っている。すると、誰がこの左翼ジャーナリストを首相官邸に送ったのか？
① 公明党及び創価学会？
② 民進党及び共産党？
③ タヴィストック研究所？
④ ＣＩＡ及び軍産複合体？
実を言うと、私はちょっと変わったファイルをしている。それは、日本のジャーナリストが引退したアメリカ大統領に
インタビューした内容等をエクセルに入力していること。それを見ると、２００９年９月、田原総一朗はオバマ政権下、
２期８年の任期を終えたブッシュ・ジュニアに民放の報道番組でインタビューしていた。その内容は、田原の拙い英語表現でヒドイものだったが。
一方、ブッシュは注目すべきことを語っていた。「アメリカが次に戦争するか否かは、日本の米軍基地を見ればイイ」これだ！ビンゴ！
やっと、点と線が繋がった！サラリーマン時代、会社が属していた保険組合は「外国運輸保険組合」の名称だった。
しかし、その中に「金融」こと外資系の投資銀行等が加わると、「外国運輸保険金融組合」に名称が変更した。
この外資系投資銀行の中に私より年齢は下で、学部は違うが同じ大学の出身者がいた。この投資銀行のユニークな点は、
優秀な既婚男性社員＊を「横田基地」と「横須賀米軍基地」周辺に住まわすこと。
その理由は、軍用機の離着陸の回数（前者）と軍艦の入出港の回数（後者）を週別・月別で調査し、
シカゴ商品取引所(CBOT=Chicago Board of Trade)で取引されている４種類以上の商品相場との相関性を調べると、
ほぼアメリカが参戦する戦争の予測できると。なお、残念ながら、その投機商品名を記載することが出来ない。
彼との守秘義務契約期間が未だ満期になっていないのが、その理由。
＊要は、夫妻で２４時間体制の調査すること。家賃全額補助の他、多額の別途報酬。
すると、１９９０年代の湾岸戦争・ユーゴスラビア紛争から２０００年初頭のアフガン戦争・イラク戦争等が僅か１～２日間弱の誤差で、
開戦日を予想することができたらしい。先程まで、ＰＣでＣＢＯＴの複数銘柄をずっと見ていたがちょっと怪しい。
そして、離着陸と入出港のマックスとミニマムの回数は、先程のエクセル画面に残っていたので、計算してみたらこれまた、
ちょっと怪しい。現在の私の結論は、近々に紛争があるのが５３㌫くらいの確率。ヒトと同様、事象もその痕跡を決して、消すことはできない。
あと、ここ数日間のＷＳＪ（ウォール・ストリート・ジャーナル）とＮＹＴ（ニューヨーク・タイムズ）の電子版の記事をＰＣから閲覧すると、
これまたちょっと怪しい動き。双方とも北京発の特派員の記事で、「中国軍が北朝鮮国境付近に増強・配備している」まさか、
北朝鮮からの「脱北者摘発」を北朝鮮政府の要請により、中国軍が関与するとの可能性がある訳でもないだろうし。
中国軍は事前に「何か」を察知しているハズ。
ここからは、私の推察。アメリカ軍及び軍産複合体のトップは、万が一、アメリカ軍が北朝鮮を空爆した場合。
中国の参戦を熱望している。それは、北朝鮮国境を越えて中国領土内に「誤爆」すれば、中国軍は必ず参戦してくれるから。
それと、もう一つ「ウラ」があるかもしれない。アメリカは中国軍の「分断」を狙っている可能性がある。
例えば、商都上海や広州にある有名な高層ビルをウィグル人又はチベット人のテロリストの仕業と見せ掛けて、完全爆破すること。
これによって、中国の国内分断・世論分断は、避けられない状態に陥る。そう、「北中国」と「南中国」で内戦を引き起こさせ、
その双方に武器弾薬等を有償で、譲渡する。このへんは、アメリカ人が大好きなシナリオ。
最初の「田原総一朗の役割」に戻ります。私は、前大統領ブッシュが属する軍産複合体の一部からこの田原に指令が出たと、解釈したい。
タブロドの夕刊紙等が綴っている「北朝鮮への電撃訪問と拉致被害者奪還」ではなく、「世界最強の戦闘機【Ｆ－２２ラプター】と
ステレス戦略爆撃機【Ｂ２】の離着陸を【横田基地】に許可する要請」だったと。
私は、双方の爆撃機とも現在、アメリカ・グアム基地で運用されていると推測。そのグアムと横田基地の飛行距離は大体、２５５０㌔㍍前後。
飛行時間約３時間もこの横田基地に設定することによって、大幅に短縮できる。そう、爆撃機は北朝鮮を空爆後、僅か２時間前後で横田基地に戻って来ることが可能。
そのための基地提供要請ではなかったかと。
それにしても何故、田原総一朗がアメリカ軍産複合体からの「密使」に選出されたのか？私には、この田原と軍産複合体の中間に
「クッションマン」と称する日本側代理人兼親方の存在が、気になって仕方がない。英語が堪能で、軍事知識もあり、その軍産複合体に強い人脈がある。
アタマに数人浮かんだが、書かないことにします。なお、東京に戻り次第、読者様（マリーダグー３６さん）からの要望「トランプ政権の行方」を綴ります。
今週末くらいを目途にして。では、片目のダヤン
＊写真は米軍横田基地
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