立教大学は観光学部のある新座キャンパス（埼玉県新座市）で、日本酒や日本ワインを英語で解説できる人材を養成する講座を始めた。まず、同大学生向けに全８回の講座を試験的に開催。今後、学生を日本各地の旅館に派遣したり、外部からの受講も可能にしたりして活動を本格化させ、日本産の酒の販売拡大に寄与することを目指す。観光人材の育成ノウハウもアピールする。

　「英語による日本酒・ワイン講座」は、観光学部の庄司貴行教授が４～７月に、ゼミの学生有志を対象に実施。きき酒師の資格を認定するＮＰＯ法人、料飲専門家団体連合会や、ワイナリーの敷島醸造（山梨県甲斐市）などが共催し、日本酒や国産ワインの製造方法などの知識に加え、テイスティングやサービスの方法を全８回の講座で学習した。

　内容は海外のワイン関連業界で資格が広く利用されている世界最大のワイン教育機関「Ｗｉｎｅ＆Ｓｐｉｒｉｔ　Ｅｄｕｃａｔｉｏｎ　Ｔｒｕｓｔ」（ＷＳＥＴ）のカリキュラムを参考にした。

　日本人向けの説明をただ英語に置き換えるのではなく「辛口は『ビター』ではなく『ドライ』など、ワインのフォーマットで日本酒を説明し、外国人の基準で魅力を伝えられる人材の育成」（庄司教授）を狙った。

　７月３日は成果発表の場として、短期留学生約15人を招いてテイスティングパーティーを開催。日本酒12種類、日本産ワイン４種類などを並べ、浴衣姿の学生たちが「京都の酒でフルーティーな香りがします」などと英語で説明した。３年生の北野育穂さん（20）は「味や香りだけでなく、その違いを生み出している製法なども深掘りして関心を持ってもらえるようにしたい」と話した。

　訪日外国人は2016年に初めて2000万人を突破。日本酒の輸出金額は７年連続で過去最高だ。和食がユネスコ無形文化遺産に登録され、日本酒や日本産ワインへの外国人の注目は高まり、訪日の目的にする人も多いが、地方などではそれぞれの酒の特徴などを外国人に説明できる人材が乏しく、販売拡大のチャンスを生かしきれていないケースが多いという。

　立教大は今回の成果を踏まえ、講座を定期的に開催するなど本格的に展開したい考えだ。受講した学生を旅館などに派遣して外国人に解説する経験をしてもらうとともに、旅館の従業員などに英語での説明ノウハウを伝えることを目指す。さらに、社会人や他大学など外部から受講生を受け入れることも検討している。

　観光分野を専攻する学部がある大学は、国内では数少ない。庄司教授は「日本では観光分野の実践教育はあまりない。日本のよいものを世界にどう売っていくかを考えられる人材を育てていきたい」と話している。