ちわっす豊作なすびっす。
家族を持ったら真剣に考えたいのが生命保険です。人生で2番目に高い買い物は生命保険だと言われています。1番目がマイホームなので、できればマイホームくらい入念に調べてから加入することをおすすめします。
では、必要な生命保険はどのように見極めたらいいのでしょうか？
本日はそのヒントになりそうな知識を書いていきます。まずは、生命保険商品に関して知っておきたい基礎知識をご紹介します。それが、生命保険の3大要素です。保険の役割とも言えます。
保険の3大要素
保険の3大要素は「死亡」「医療」「貯蓄」です。それぞれ下記のとおりです。
「死亡」＝死亡した時に受取人がお金を受け取ることができる
「医療」＝病気やケガで入院した時にお金を受け取ることができる
「貯蓄」＝年金や子どもの学費としてお金を受け取ることができる
色々な商品をそのまま比較するのは難しいですが、この3つの要素をチェックするだけでも、商品同士の違いがはっきりします。
若くて独身の方であれば、医療保険だけで十分でしょう。しかし、あなたが養う家族を持ったならば、万が一の時に備えて死亡保険に入ることをおすすめします。
死亡保険は大きく「定期保険」「終身保険」「養老保険」の3つに分類できます。
「定期保険」＝保障される期間が決まっていて、その分保険料が安いもの
「終身保険」＝保障が終身（一生涯）続くもの。ただし中途解約も可能
「養老保険」＝貯蓄性を備えたもの。ただし現在はうまみがなくおすすめしない
なお、公的な遺族年金なども受給できるので、もしものときに家族が資金面で困ることがないよう、最低限必要な額から考えていきましょう。
一つ注意点ですが、生命保険は健康なうちに入るのが鉄則です。将来のリスクにどう対応するのか、という観点から加入するものです。今は健康でも年をとるうちに、生活習慣病などの疾病を発症するかもしれません。そうなると、保険に加入したくてもできないケースだってでてきます。
入りたい時に入ることができない可能性があることも、保険の大きなリスクです
「収入保障保険」でリスク回避
また、リスク回避という点でおすすめしたいのが「収入保障保険」です。
これは被保険者（保険の対象となる人）が死亡すると、保険期間中は一定の保険金が毎月支払われるという保険です。一家の大黒柱である父親が亡くなった場合、遺された妻と子どもは、給料のように毎月決まった金額を保険で受け取ることができるのです。決まっているのは月々の保険金額で、受け取れる総額は残っている保険期間の長さで変わります。
統計局ホームページ/家計調査年報（家計収支編）平成28年（2016年） 家計の概要によると、1ヶ月あたりの1世帯の消費支出は約30万円ということが分かっています。仮に遺族年金が10万円ほど支給されたとしても、30万円には届きません。
こんな時に、収入保障保険に加入していれば、家計の心強い味方になります。
せめて子どもが大きくなるまで、収入保障保険に加入することを強くおすすめします
なお、投資用不動産を購入して、団体信用生命保険に加入している場合は、収入保障保険の代わりになってくれるので、加入する必要はありません。
「学資保険」でリスク回避
学資保険は、保険料を支払うことで、高校進学や大学進学のように一度に多額のお金が必要になるタイミングに合わせて、資金を確実に受け取れるというメリットがあります。
商品によって元本割れ、つまり、支払う保険料の方が受け取る給付金を上回るリスクはありますが、それでも「確実に教育費を貯める仕組み」として利用している人もいます。
学資保険は貯蓄型の保険ですが、加入している親の視点に立てば、「学費」というリスクを回避するためのものです。
おすすめの保険会社はプルデンシャル生命保険
ちなみに、私はプルデンシャル生命保険の保険に入っています。プルデンシャル生命の保険商品は多種多様であり、お客様に合わせて商品をオーダーメイドしているため、ニーズにぴったりと合った商品を提案してくれます。円だけでは不安という方向けにはドル建ての保険を、学費がかかるタイミングに合わせて10年間で解約返戻金が支払い料金よりも高くなる積み立て終身保険を、といったように保険のカスタマイズが可能です。
もちろん、人によって入るべき生命保険は異なります。特に家族を持っている方、あるいは、最近家族を持った方は、真剣にどの保険に入るべきかを検討するべきです。本記事がその際の参考になれば幸いです。
保険に関する過去の記事
あまりの感動に脳が震えてしまう保険の選び方をご紹介しています。保険会社の会社名である程度どんな保険商品を持っているかが判断できます。どうせ入るなら自分に合った保険を選びたいですよね。脳が震えた方はブクマをお願いします。
保険を「資産運用」目的で購入するのはおすすめしません。保険には保険でしか果たせない役割があります。その役割を全うしている保険で、オプションとして資産運用をする分には問題ありませんが、その反対は絶対にいけません。