iPhoneなどのアップル（Apple）製品には、日本企業の部材ばかりが使われている――。こうした認識を持っている日本人は少なくない。
アップルの「iPhone 7」
しかし、これはもはや“神話”だ。確かにかつて、携帯音楽端末「iPod」では日本企業の部材の採用も目立ったが、今では台湾企業が強く、中国企業も躍進している。
アップルとの直接取引という“業界地図の一等地”を得た企業は、世界でどのように分布しているのか。アップルが毎年公開している、部材供給企業リスト、いわゆる「サプライヤーリスト」から読み解く。
■常に台湾 ＞ 米国 ＞ 日本
アップルに部材を供給しているサプライヤー数を本社の国・地域別に調べると、最大勢力は常に台湾企業である。図1に、同社がサプライヤーリストを公開し始めた2012年から2016年までの各年別の実績を示す。国・地域別の順位はこの5年間まったく変わっていない。
過去5年通算でも同じだ。アップルサプライヤーとして掲載された269社中、台湾企業は71社、米国企業は60社、日本企業は55社である。
図1 本社の国・地域別に見たアップルのサプライヤー数,。2012年から台湾→米国→日本の順位は変わっていない
日本企業がサプライヤーの最大勢力だった時期について、明確なデータはない。ただし10年以上前のiPodシリーズは、そうだったと推測される。東芝や日立グローバルストレージテクノロジーズ［現在の米シーゲイトテクノロジー（Seagate Technology）］のハードディスク装置、ソニーのリチウムポリマー電池、オプトレックス（現在の京セラディスプレイ）の液晶パネルなどが採用されていた。こうした大型部品の採用実績が“神話”を生み出したのだろう。
しかし、それも今は昔。台湾企業がトップの座を占めている。台湾企業の強みの一つは、製造の現場とコミュニケーションが取りやすいことだ。鴻海（ホンハイ）精密工業（通称：フォックスコン、Foxconn）など台湾系の電子機器受託企業（EMS／ODM）企業が、アップルから製造案件をほぼ独占的に受注しているからだ（表1）［注］。
| 社名 | 供給物 | |
|---|---|---|
| 英語 | 中国語 | |
| Compal Electronics | 仁寶 | 2015年からタブレット |
| Foxconn (Hon Hai) | 鴻海 | スマートフォン、タブレット、筺体などの部材も供給 |
| Foxlink (Cheng Uei) | 正崴 | アクセサリー（周辺機器）、コネクターなどの部材も供給 |
| Inventec | 英業達 | 音楽プレーヤー、Bluetoothイヤホン |
| Pegatron | 和碩 | スマートフォン、タブレット |
| Quanta Computer | 広達 | ノートパソコン、Apple Watch |
| Wistron | 緯創 | 2015年から旧世代スマートフォン、2017年インド生産開始 |
表1 アップル経済圏を仕切る台湾系EMS/ODM企業。検索性を損ねない範囲で、一部社名を簡素化した
これらEMS／ODM企業傘下の一部の部材メーカーは、親会社とは別口座でアップルと取引している。つまり、間接納入より難しいアップルへの直接納入を実現した。こうした部材メーカーは、親会社を通じてアップルのニーズを直接に近い形で把握できる。この立場が大いに役立った。
具体的には、鴻海系ではコネクターの台湾FITホントン（FIT Hon Teng、鴻騰）、プリント基板の中国ゼンディン（Zhen Ding Technology、ZDT）が、台湾ペガトロン（Pegatron、和碩）系ではWi-Fiモジュールなどを製造する台湾アズールウェーブ（Azurewave、海華）が、それぞれ直接取引を実現している。このほか鴻海関連では、子会社化したシャープと、シャープの持ち株比率が44％のカンタツがアップルに直接納入している。
［注］例外は、米国とシンガポールに本社を持つフレクストロニクス（Flextronics）やアイルランドPCHインターナショナル（PCH International）が、ごく一部の製品を米国などで生産していること。