投資初心者でも将来の為に、資産運用をしたいと考えている方は多いのではないでしょうか。
そんな方にお勧めな投資方法は投資信託です。
投資信託で成功するための良い考え方を知っておくと、数十年後の運用結果が大きくプラスになります。
そこで、投資信託で良いとされる7つの考え方を紹介します。
目次
- 1. 長期投資
- 2. 毎月一定額積み立て
- 3. バランス(ポートフォリオ)
- 4. 低い手数料
- 5. 右肩上がりの純資産総額
- 6. 運用期間は無期限
- 7. 分配金なし
- コラム(投資資金に在り方に関して)
- まとめ
- 併せて読みたい記事
1. 長期投資
投資と呼ばれるもの全般に共通して言える事であり、投資の基本であり王道な考え方として、長期投資があります。
長期投資が良い理由
- 評価額下がったとしても、再度評価額が上がるまで待てる
- 複利効果が狙える
- ハイリスクな投資が減る
1.に関しては、投資なので一時的にファンドの評価額が下がる事も上がる事もありますが、長期投資と割り切っていれば、大きく評価額が下がった際も落ち着いている事ができるでしょう。
2.に関しては、毎年ファンド内で運用している商品(株や債券など)による利益を再投資すれば、利益額分も更に運用資金とされます。そうすると、どんどん運用資金が増え、運用資金の増加に伴って利益額も増えていく事で複利効果が狙えます。
3.に関しては、長期で資産を増やそうと考えているならば、精神的な事ですが、一獲千金を狙うようなハイリスクな商品への投資を長期でする人は少なく、出来るだけ安定して資産が成長できるファンドを選択するように心掛けるはずです。
このようなに、ハイリスクな投資が減る効果が期待できます。
長期投資のデメリット
資産増加まで時間が掛かる。これが長期投資の一番のデメリットでしょう。
投資を始める人の中には、ある程度の期間で大きく資産を増やしたいと考えている人も多い事でしょう。
そこで、ハイリスクな投資対象に手を出して資産を目減りさせてしまうという人がいるみたいですが、知識が浅いうちからハイリスクな投資をする事は避けた方が良いでしょう。
欲を出してハイリスク投資を行い、失敗する初心者の話は、よくある投資の失敗例だからです。
2. 毎月一定額積み立て
毎月一定額積み立てる手法はドル・コスト平均法と呼ばれる、投資の世界では有名な投資手法の一つです。
この手法のメリットは、投資商品の価格変動を安定化させ素人投資家でも買いタイミングに困らず投資でき、資産を形成しやすいという事が挙げられます。
ドル・コスト平均法の考え方
投資商品の価格は上下動する波形になるという考えと経済は長期で見ると右肩上がりであるという考えがあります。
このため、投資商品を毎月一定額購入すると実質的な購入額は平均化され、右肩上がりの近似直線になります。
このため、波の底辺で買って、天井で売り抜けるという最大利益を上げる事は出来ませんが、毎月一定額積み立てでは安定して資産形成出来るという考えになります。
3. バランス(ポートフォリオ)
投資信託を購入する際に多くの書籍で取り上げられる概念として、ポートフォリオがあります。
ポートフォリオとは運用資産の構成状況の事を意味します。
投資には株・債券・不動産などの投資対象の種類や先進国、新興国などの国による種類があり、それぞれで投資に適した時期というのは専門家でも難しい判断の一つとなります。
このため、投資対象を様々な分野にバランスよく分けたポートフォリオを組む事が重要になってきます。
投資対象のバランシングのメリット
- 1つの分野の価値が大きく下落しても、他の分野で補う事が可能となる。
- 全体の各投資分野の学習に繋がる。
投資初心者に関しては、2.のメリットは教授すべきでしょう。できれば、率先して理解に努める事が望ましいでしょう。
なぜならば、投資の理解を深める事により、よりリスクを抑えてリターンを確率を増やしていくためです。
また、より効率的に運用できる方法を自分で考えられるようになり、結果的にハイリターンを得られる確率を増やすためです。
このために、投資に対する学習は積極的に行う事が望ましいと考えられます。
例えば、投資信託でバランス型の投資商品が多く売られていますが、このような商品は購入せずに、独自にポートフォリオ(投資分野のバランス)を決めてみるのも手でしょう。このように運用すると、少しずつ投資対象ごとに良い投資時期と悪い投資時期が異なる事が見えてくる事があります。
このような、投資に関する学習はリスクを低くする事に繋がると共に、より効率的な投資も可能にするでしょう。
※投資学習がリスク低減に繋がる事については、別途記事にしたいと思います。
4. 低い手数料
投資信託の手数料には大きく3種類あります。
- 買付手数料
- 信託報酬(運用費)
- 信託財産留保額(売却費)
どれも大事な手数料なので、しっかり確認する必要がありますが、投資初心者が気を付けるべき手数料は2.の信託報酬でしょう。
これは、購入したら評価額がプラスであろうがマイナスであろうが毎年引かれる手数料となります。
このため、数十年の長期投資を検討している人にとっては非常に重要な手数料と言えます。
次に大事な手数料は1.買付手数料でしょう。
理由は、積み立て買い付けによる資産形成を検討しているのであれば、買付毎にかかってくるためです。
よって、積み立て買付を検討している人は買付手数料0円の商品を選択する事が基本となります。
具体的な例
買い付ける投資信託を選定する際の手数料で差が出る例を説明します。
条件:毎月1万円の積み立てを10年間実施し、トータルリターンは+30%固定とする。
投信A 買付手数料:0%、信託報酬:0.2%、信託財産留保額:0%
投信B 買付手数料:0.5%、信託補修:0.2%、信託財産留保額:0%
投信C 買付手数料:0%、信託補修:0.4%、信託財産留保額:0%
投信D 買付手数料:0.5%、信託補修:0.4%、信託財産留保額:1%
結果としては、以下となります。
投信Aがどの手数料も最安で比較対象となります。
以下の表の最終額は、運用資産額から各種手数料が引かれ、10年後に+30%のリターンを得た額となります。
そして、気になる差がAとの差になります。
買付手数料 | 信託報酬 | 財産留保額 | 最終額 | 投信Aとの差 | |
投信A | 0% | 0.2% | 0% | ¥1,542,943 | - |
投信B | 0.5% | 0.2% |
0% |
¥1,535,228 | ¥7,715 |
投信C | 0% | 0.4% | 0% | ¥1,526,089 | ¥16,854 |
投信D | 0.5% | 0.4% | 1% | ¥1,503,274 | ¥39,669 |
※実際は上記の利益額から税引きされるため、受取額自体はもう少し減少しますが、どの投信でも税引き後でも+20万円以上の利益は出てます。
上記結果から、手数料によって最終的な利回りが変わってくる事が分かります。今回は、手数料の差があまり大きくなかったので、数万円の差となりましたが、実際に投資信託を選定する際には、上記の表を参考にして、最終的な手数料による差分がどれくらいなのか概算してみては如何でしょうか。
5. 右肩上がりの純資産総額
投資信託商品の安定性を計る方法として、純資産総額が増えているかどうかが挙げられます。
純資産総額は我々投資家から集めた資金の総額となります。
このため、純資産総額が極端に減っている場合や常に総額が低い商品は何かしらの問題を抱えている可能性が高いため、選定候補から外す方が無難でしょう。
純資産総額が少しずつでも増加している投資信託を選定候補とする事が望ましいでしょう。
※ファンドが開始されたばかりの場合にも純資産総額が低くなってしまいますが、ブランド商品で目論見書の内容から問題無いと判断出来る場合は選定候補に入れても良いと思います。ただ、目論見書を一通り読んで理解出来るだけのレベルの人以外はしない方が無難でしょう。
6. 運用期間は無期限
投資信託には各ファンドごとに運用期間が設定されています。
ファンドによっては10年であったり、6年で合ったり、無期限であったりします。
投資は長期運用が良いため、長期運用が可能な運用期間が無期限のものを選択する方が良いでしょう。
7. 分配金なし
投資信託の種類に分配金ありのものと分配金なしのものがあります。
そして、分配金なし型は投資初心者が好む分配金あり型に比べて運用効率が低くなります。
理由としては、分配金なし型であれば、本来分配金として受け取る分をファンド内で自動で再投資してくれるため、複利効果が高くなるからです。
具体的には、分配金あり型で分配金を受け取る場合には利益として税金が掛かりますが、分配金なし型であれば分配金に掛かるはずの税金がなく、その分も再投資される事になり、トータルとして複利効果が高くなります。
コラム(投資資金に在り方に関して)
本記事を読んでくださった読者の皆様は、これから投資信託を始めようと考えている方が多いかも知れません。
ただ、毎月いくら積み立てにすると良いのか迷う方がいると思います。
簡単な目安として提示したいと思います。
■投資信託の積み立てのみ検討している人
投資資金の80%~100%を出資で良いと思います。
理由は積み立てだけなので、価格変動を気にしなくて良いからです。
真に気にするべきところは、投資用資金に生活用資金や病気や怪我をした場合の余剰資金を充ててしまっていないかという事くらいでしょう。
■投資信託に加えて、株式投資も検討している人
(株の知識・経験はそこまで高くない人)
(資金が潤沢でない場合の人)
投資資金の60%~80%を出資で良いと思います。
理由は、株式投資は集中投資に値するので、分散投資出来る投資信託よりハイリスクな商品となり、ハイリスクな商品に比重を置くことは好ましくないと考えられるからです。
また、株式投資を検討される人は、常に現金を余剰資金として持っておくことをお勧めします。これは、予期せぬ大暴落の際に、高利回りの商品を買い付けるチャンスを増やすためです。
■投資信託はサブで株式投資をメインで運用したい人
投資資金の60%以下を出資で良いと思います。
ただ、投資初心者にはやはり分散投資になる投資信託をメインでする方が良いと思います。
そのうえで、自分のリスク許容度に合わせて投資資金を管理していく必要があると思います。
※運用資金管理に関しては、今後まとめ記事にしたいと思います。
乞うご期待下さい!!
まとめ
いかがでしたか?
今回は投資信託で良いとされる7つの考え方を紹介しました。
これで、投資信託で成功する確率がだいぶ上がりますね。
今後も、僕が投資信託について情報収集し、ベストだと思う方法を紹介していきますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
【注意事項】
本記事は、筆者の調査から得た情報をまとめて紹介しているだけとなります。
投資商品の取引は個人の判断でお願い致します。
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