『400万人に愛される YouTuberのつくり方』（日経BP社）
小学生が将来なりたい職業ランキングの上位に食い込むほど人気となっている「YouTuber」。年間数億円稼ぐYouTuberも登場し、まさに夢の職業となっているわけだが、そのバブルがはじけるのも時間の問題だという。
YouTuberの収入源は動画に掲載される広告料と企業からのタイアップ報酬だ。再生回数が増えるほど広告料は増え、またチャンネル登録者数が多いほど、企業からのタイアップ報酬も高くなる。当然のことだが、人気が高いYouTuberほど1本の動画当たりに得られる収入が多くなるというわけだ。しかし、この状況も徐々に変わりつつあるという。
「YouTubeにおける広告料がどんどん安くなっているようですね。広告料は時期やチャンネル登録者数などによって変動するので、一概には言えないのですが、かつて1再生当たり0.1円と言われていたものが、1再生当たり0.01円くらいまで下がっています。一部の人気YouTuber以外は十分な収入を得られない状況ですね」（IT業界関係者）
YouTuber人気の波に乗る形で、複数のYouTuberを取りまとめて映像制作などをサポートする事務所なども増えているが、広告収入が見込めなくなりつつある現状を打開するため、各社新たなビジネスモデルを模索している。
「単純に再生回数を増やすということ以上に、YouTuberになって儲けたいと思っている人々を相手にビジネスを展開する方向に向かっているようです。たとえば、YouTuberになる方法に関する情報商材を販売したりとか、YouTuberになりたい人々を呼んで有料のセミナーを開いたりとか、そういった商売がどんどん増えていくと予測されています」（同）
かつて自身の成功体験をエサに情報商材を販売するネオヒルズ族と呼ばれる人々がいたが、何やらそれに近い雰囲気が……。
「ネオヒルズ族のやり口としては、実際にそこまで儲けていなかったとしても、とにかく話を盛ってとんでもなく儲けているとアピールすることで、楽してお金を儲けたいと思う人々を騙すというものでした。実際、昨今のYouTuberたちも“○億円儲けてた”みたいな話をしていますが、実際にはそうでもないことも多いとか。要するに、情報商材の宣伝文句のために“儲かっている感”を演出しているYouTuberも少なくないということのようです」（同）
そして、今後のYouTuberビジネスにおいて、カギとなってくるのが、広告塔としての有名人だという。
「情報商材ビジネスのターゲットとなるのは、その業界の事情をよく知らない人々です。つまり、常日頃からYouTubeを見ているような人ではなく、テレビなどでYouTuberが儲けているということをなんとなく知って、そこで初めて興味を持ったような人。そういう人は、よく知らないYouTuberだけでは半信半疑でも、名前を知っているタレントが儲け話をしていたり、広告に出ていたりすると、信用しやすいんです。いわば有名人の広告塔ですよね。たとえば、最近元猿岩石の森脇和成や元AKB48の高城亜樹などがYouTuberになりましたが、その後の“広告塔”としての展開を見越しているのではないかともささやかれています」（同）
過去には、落ち目になったタレントやすねに傷を持つタレントが、パチンコの攻略法や怪しげな情報商材の広告に登場していたケースもあったが、今後はYouTuberがその受け口となるのかもしれない。