（社説）入試英語改革　「話せる」授業どう作る

　センター試験の後を継ぐ「大学入学共通テスト」の大枠が示された。大きく変わるのは英語だ。マークシートでは測れない話す力と書く力も問うために、英検やＴＯＥＦＬのような民間の検定試験を使うという。

　語学は、使えてこそ意味がある。「読める」「聞ける」だけでなく、「話せる」「書ける」もめざすのは当然だ。

　ただ、２０２０年度入試、つまり今の中３から実施するという方針には疑問がある。

　計画通りなら、各高校は新入生を迎える来春までに、この四つの技能をきちんと教えられる体制を整えないといけない。

　果たして間に合うのか。そこまで急ぐ必要があるのか。

　準備不足のまま改革に踏み出せば、困るのは生徒たちだ。

　今の学習指導要領も、４技能を総合的に養うことを求めている。だが実態はどうだろう。

　高３を対象にした２年前の抽出調査では、文部科学省が求める「日常の事柄について単純な情報交換ができる」（英検準２級程度）という水準を超えた生徒は、「話す」が１割強、「書く」は２割にとどまった。

　これは読解・文法中心の授業を脱しきれない現実を映す。スピーチや討論に取り組む教員が「圧倒的に少ない」と、文科省自身が調査で指摘している。英語を教える教員自身の英語力も、国の目標に達していない。

　学校の授業で話す力、書く力が十分身につかなければ、生徒たちは塾や英会話教室に頼るだろう。お金があり、都会に住んでいれば、事前に民間試験を何度も「お試し」で受けて場慣れすることもできる。貧富や住む地域による有利・不利の差が、今以上につきかねない。

　なによりも授業改善を急ぐ必要がある。研修を徹底して教員の腕を磨くのがいいのか、外部講師の力を借りるべきなのか。それともネットや動画を使って学ぶ方法が効くのか。これらを組み合わせる道もあるだろう。検討してもらいたい。

　文科省は「民間試験の導入後も、２３年度まで現行方式の英語試験も残す」という選択肢も示している。高校や大学に戸惑いがあるのを受けたものだろう。

　２２年度には新指導要領が実施され、地理歴史などの科目再編がある。入試改革のタイミングはその時にも来る。今回の方針に無理はないか、現場の声にじっくり耳を傾けてほしい。

　受験は生徒にとって大きな負担ではあるが、将来役に立つ力をつける機会にもできる。だからこそ、できる限り公平な仕組みに仕上げたい。