例の初の公表の件はやはり懸念しなければならないと認識せねばならないでしょう。
反権力寄りの企業が中心となりましたが、強く身分や権力にとって役に立たないような連中が騒いだせいで掲載を免れなかった屈辱を味わった企業がいくつもありましてよ。 能力もなき弱者や反社会的な人間などの身分が給料をもらうこと自体が甘え。
まず、時給や日給だとか最低賃金という制度自体をなくしてしまうようにし、時間をかければ無駄にもらえると考え仕事の効率を悪くしてもお金を増やさせるという人件費を減らさなければならないのが現状。何やってもお金がもらえないと判断されてサボタージュのようなことも困ることですから、完全に労働者のほうから時間ごとに事業に参加した分の料金を企業へと支払うような策へとすべての企業にそう転換させるよう義務づければ、どこだって時間をかけたくないと思うようになるでしょう。 要するに、将来は
『働きたければ勤める企業にお金を払え。会社や社会、権力者にとってに役に立つ能力を持ってから。話はそれからだ』
というのが当然にする社会にすることになりましてよ。人件費そのものが一番無駄になっていることはどこの会社でも同じこと。
事業参加したければ自分で負担しろ。それが当たり前にならなければならない。
最終的な労働者の収支は、事業完了や成功などでの報酬からそれらを差し引いた額で決める仕組みをつくり、これで立場の低いものに余計な得など得させない。
労働者の能力が会社に役に立つと思われてはじめて負担は免除すればいい。
それくらい仕分けしてもらわないと大企業ですら競争に負け潰されることになる。
このような社会にしなければならないとこれまで何度言ってきたことでしてね。 かのE社も悲惨な目にあったばかり。 あの社長もまた労働基準法をあの方々が望む形での改正を強く求めてるほどだったにも関わらず、役に立たない弱者に甘い人間の「愚かな圧力」によって余計な出費を決断させられたとね。 流石に危機感を感じましてよ。 各提携企業にわざわざ大型連休が集中する期間に人員を派遣することや協力者に手はずを整えさせて行動させ、監視し、役にたたぬ怠け者や忍び寄る反権力者を自ら辞めさせるよう「排除」させたりとね。 身分をわきまえず、強き身分でもないくせに「大型連休を休む」という役に立たない若者に多いことで・・・。 そういった人間を生み出さないように一部の大学様には休日も「欠席すれば単位を認めさせない」重要な講義と教育を実施させるべきとお願いし実施させるようにしたにも関わらずでしてよ。 大型連休という恩恵を受けていい身分は一部の権力者と強者だけでなければいけないのでしてよ。 大型連休に限らず、安定した環境なんて本来は限られた強者や権力者だけで十分なはずなのに、本来なら淘汰されるべき役に立たない身分にも保証され優遇されるようでは。 そもそも弱者に権力を与えればそんなものはすでに弱者では決してないのでしてよ。 それを認めた結果が今のようなツケを生み出しているしかいいようがないのでしてね。 権力を奪おうと悪事を試みる野党4党を支持する反社会勢力みたいにね。 |
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