経営権をめぐって実の父娘間で対立し、娘の大塚久美子社長が勝利してから約2年。リーマン・ショック以降、急速な業績悪化に苦しんでいた大塚家具は、久美子氏の新しい戦略によって息を吹き返すかどうか注目されていました。ところが、2016年12月期決算では過去最悪の赤字に陥ったということです。
一方、競合のニトリは、17年2月期決算で30年連続の増収増益を達成。同じ家具業界あっても、はっきりと明暗が分かれました。この原因は、何でしょうか。2社の決算内容から探ります。
まずは、大塚家具の2016年12月期決算を見てみましょう。売上高は前期より20.2％減の463億円。本業の儲けにあたる営業利益は45億円の赤字。最終利益である当期純利益は45億円の赤字と、惨憺たる状況に陥っています。
その間、家具業界全体が不調だったかといえば、そんなことはありません。ニトリホールディングスの2017年2月期決算を見ると、売上高は12.0％増の5129億円、営業利益は17.4％増の857億円、最終利益は27.7％増の600億円。はっきり言って絶好調です。
同じく一部競合商品を扱っている良品計画も17年2月期は増収増益となり、6期連続増益を達成。つまり、大塚家具の業績悪化は、家具業界全体の動向によるものではなく、同社の経営上の問題と言えます。
「 銀行借り入れなし」が父娘対立深めたか
大塚家具は、業績が急激に悪化しているとはいえ、すぐさま倒産の危機に陥るわけではありません。
中長期的な安全性を示す自己資本比率は69.1％。棚卸資産などの流動資産が多い小売りのような業種では、15％以上が安全かどうかの目安になりますが、大塚家具はそれを遥かに上回る水準です。
もう少し詳しく見てみましょう。貸借対照表によると、資産の部にある「現金及び預金」が前の期には109億円あったのが、この期には38億円まで急減しています。その一方で負債の状況を見ますと、銀行からの借り入れがいまだに全くありません。
つまり、元々は潤沢な資金を持っていましたが、このところの業績の悪化によって手持ちの現預金が一気に切り崩されたと分かります。