（前回→「『イヤ、行かない』母即答、デイケア初日の戦い」）
母が公的介護保険制度を利用し始めるところまで書いたので、今回は「家族に認知症の兆候が見えたらどのように対応するべきなのか」をまとめておこう。
もちろん、認知症にならずに人生を全うできれば、それが一番良いに決まっている。世には「認知症にならない方法」に類する言説もあふれている。
が、実際に母を介護した上で判断すると、「これさえやっておけば認知症にならない」という方法はない。「これを飲んでおけば大丈夫」「これをやっておけば大丈夫」みたいな“魔法の杖”は存在しない。
ただし「こういう生活をすれば、認知症になる確率は減ることが統計的に分かっている」ことはある。ごく簡単に要約すると「快食・快眠・快便」だ。
偏らない食事に十分な質の良い睡眠、そして規則正しい生活習慣である。
それらは地味でずっと継続することが必要で、しかも実行したからといって認知症に絶対ならないというわけではない。発症する確率が下がる、ということだ。
アルツハイマー病を発症する前の母の生活を思い出すと、危険因子は「比較的宵っ張りで睡眠時間が短かった」ことぐらいだ。運動も食事もきちんとしていたし、合唱や語学、水泳などによる周囲との交流もあって、周囲から孤立した孤独老人ではなかった。
つまり「だれでも認知症を発症しうる」という前提に基づいて、事前にできる準備をしておく必要があるのだ。
発症前も、発症後も、まずは地域包括支援センター
老親を抱える身で、まずできることは何か。
まず考えられることは「認知症では」と疑う事態になる前から、地域包括支援センターと連絡をとって「こういう老人がいる。今は元気だが年齢的にいつなにがあってもおかしくないから、なにかあった場合にはどうすればいいか」と相談することだろう。
地域包括支援センターには、公的介護保険制度に関連する様々な情報が集まっている。事前に情報を収集しておいて損になることはない。実際に「その日」が来たときに、スムーズに公的介護支援を受けられるはずだ。
これは、本人が本格的な要介護状態になる前から、家に公的な介護が入ることに慣れさせておくことにつながる。このことは非常に重要だ。
大抵の老人は初めのうちは、公的介護に「御世話になる」と感じるせいか、拒否感を持つという。母と私の場合も、早期に公的介護保険を導入することに失敗した結果は、かなり後まで影響した。
「公的介護保険を利用する」ということは、ケアマネージャーやヘルパー、ベッドなどのレンタル業者など多数の人が家に入ってきて、生活をサポートするということである。それを介護される側の母は、「突然知らない人がいっぱい家にやってきて、自分の生活に干渉する」と受け取った。