<2015年2月4日 ふるやの森より>

【安倍ニセ政権が推し進める世界核戦争のシナリオ】

メディアは今回の事件だけを論議しているが、なぜこういう事件が起きるという本質には触れていない。

｢人間の人命救助｣は勿論重要だが、安倍総理が、中東に行って反イスラム連合国に ｢人道支援｣ の名目で資金を援助すると約束した行動にある。これは、事実上の集団自衛権の容認であり、安倍総理自身が反イスラム連合の一員であることを宣言したことになる。

国連を通じて国外の紛争を解決する道を生活の党は主張してきたが、安倍政権はアメリカと同盟してイスラム国に対する軍事制裁行動に突き進もうとしている。これは、日本の平和な未来にとって憂慮すべき事態である。



<山本太郎共同代表はこう語った>

｢後方支援｣ という言葉が使われているが、戦争では資金の確保が大原則になる。このテロ問題に安倍総理がどのように解決に取り組んできたかが問題となる。｢身代金の用意をしていなかった｣｢イスラム国と交渉する国はなかった｣ という発言は、｢総力を上げて｣ 取り組んだとは言えない。拘束された二人の人質だけでなく、問題は日本の国内でこれからテロ事件が起きないように対処するべきである。人道的支援というのであれば、国際的機関を通じて行動するのは常識であり、それを怠った政府の対応は問題である。８月には湯川さん、秋には後藤さんか拘束された時点で根回しをせずに自らの権力の維持だけを考えて、１２月の衆議院選挙を強行した安倍総理の政治姿勢には重大な問題がある。



[イスラム過激派とアメリカ政府(ＣＩＡ) と安倍ニセ総理は裏側で共謀している]

１月２０日、日本の安倍首相がちょうど中東のイスラエルを訪問している最中に、同じ中東のイスラム過激派 ＩＳＩＳ (イスラム国、ＩＳＩＬ) が、昨秋から入国している日本人２人の動画を公開し、２億ドルの身代金を日本政府に要求してきた。２億ドルという身代金の額は、安倍首相が今回の中東歴訪のみやげとして、ＩＳＩＳと戦う資金として中東諸国に出すと表明した支援金と同じ額だ。日本が出す２億ドルは軍事支援でなく、国境警備強化や (貧困がイスラム過激派を生んでいるという理屈に基づく) 貧困対策など、行政施策に使う資金の支出だと日本政府は釈明している。しかし、日本が出す２億ドルがＩＳＩＳ を弱体化するための支援金であることに違いはなく、ＩＳＩＳはこの点を突いて ｢その金をこっちによこせ、さもなくば２人を殺す｣ と脅してきた。


安倍晋三が押し進めようとする世界核戦争計画は、祖父の岸信介、父親の安倍晋太郎を引き継ぐＣＩＡ (イルミナティー) のＮＷＯ=人口大量削減戦略の最終的完成段階である。

敗戦後の日本を占領支配したＧＨＱは、岸信介、正力松太郎らをＣＩＡエージェントとして活用して、日本破壊計画を推し進めてきた。

岸信介の総理在職中の５０年代後半、原爆を使用する日米共同図上演習が日本国内で実施され、米軍は演習を受け ｢自衛隊の核武装を望む｣ とする見解をまとめていた。



１９９５年１月１７日に発生した阪神大震災は、明らかに人工地震の波形が記録され、オウム真理教が人工地震に関わっていたことを元教団幹部の村井秀夫氏が報告した。


<2015年1月14日 安倍晋太郎、石原慎太郎らと安倍晋三が、事件に関与した事実をベンジャミン・フルフォード氏は報告している>

先週様々な情報筋が白龍会が示した。日本の安倍首相がカルト宗教オウム真理教の地下鉄サリン事件に深く関与していた証拠を提出した。

その理由として、安倍が１月２１日に陰謀団と会談するためにスイスのダボスに出向いた時に、彼がテロの容疑で逮捕される可能性が高まっていると、中国、英国、日本及び米国の諜報局は話す。

オウムカルトの審判の日は、元東京都知事の石原慎太郎及び安倍の父である安倍晋太郎を含む右翼過激派によって設定された。安倍晋太郎は西欧で大量破壊兵器を開発し、拡散するプッシュ／シェルフナチの派閥と緊密に活動していた。

仮に安倍がスイスで逮捕されなければ、日本の捜査当局は、３１１核及び津波テロ攻撃に関与と同様に、不正選挙の罪で彼の逮捕を狙うだろうと、日本の警察当局高官は話した。


安倍晋三は。祖父、岸信介と父、安倍晋太郎がレールを引いた日本核武装→世界核戦争ＮＷＯ路線を引き継いで完成することを使命として、そのために不可欠な憲法改悪と言論統制・国民洗脳戦略をメディアを使って押し進めてきた。ＣＩＡ=闇の勢力にとっては安倍を支える自公安定多数政府は、世界核戦争計画を実行するための基盤であり、いかなる手口を使ってでも実現する必要があった。２０１２年以来の国政選挙で行われた大掛かりな不正選挙は、彼らが計画した日本破滅のシナリオに不可欠な舞台づくりだったのである。