2017年4月10日、韓国・ヘラルド経済によると、世界の韓流コンテンツの消費が減少するとの見通しが発表された。
韓国の文化体育観光部と韓国文化産業交流財団が2016年10月から12月まで実施した「2016〜2017年グローバル韓流実態調査」の結果、アジア・米州・欧州・中東の主要国で「今後、韓流コンテンツの消費が増加する」との回答が調査史上初めて減少に転じた。
このうち最も減少幅が大きかった国は米国（25．9％）で、中国（22．7％）、英国（22．0％）、UAE（20．2％）、タイ・マレーシア（17．5％）が後に続いた。韓流コンテンツが画一的であることに、政治的な対立に基づく反韓流ムードや韓流禁止令、自国保護主義まで重なり、韓流コンテンツ消費の悪化につながっているとみられている。
中国、日本、米国、インドネシアなど15カ国の7200人が参加した今回の調査では、韓流に対する否定的な認識が広まっていることが顕著に見てとれたという。反韓流共感度（韓流に対する否定的な認識への共感度）が高かったのはインド（33．7％）、日本（28．3％）、中国（27．8％）、UAE（25．0％）の順だった。昨年対比の反韓流共感度の増加率が高かったのはUAE（23．5％）中国（13．8％）日本（11．3％）の順だった。中国と日本は反韓流に共感する理由として「韓国との政治的対立」を挙げる人が多く、現在の不安定な政局が影響を与えたとみられている。
また、「最も人気のある韓国文化コンテンツ」には昨年に続いて「韓国料理（47．1％、3391人）」が1位に選ばれ、ファッションビューティー（41．0％、2952人）が2位、K−POP（33．4％、2404人）が3位となった。
韓流コンテンツの持続的な発展に向けた先決課題としては、回答者の38．3％（2757人）が「公用語や自国語に訳された韓国文化情報の不足」を挙げた。そのほか、コンテンツの「画一性や飽きられやすさ（19．6％、1519人）」「刺激性や煽情性（13．7％、986人）」「過度な産業性（13．5％、972人）」などコンテンツ自体の問題点を指摘する声もあり、現地語サービスの構築だけでなく、現地の消費者らの好みを反映したキラーコンテンツの製作が急がれると分析された。
これについて、韓国のネットユーザーからは「内容がなく、キャラクターがいるだけのドラマが面白いわけない」「バブルは弾けるもの」「永遠なものなどない」「現実では絶対に会えない財閥2世の話はもうやめてほしい。国民の95％が庶民、中産階級なのに」など調査結果に納得する声が多く寄せられている。
そのほか、「任天堂があり、マリオやピカチュウがいる日本。ワンピースだけで勝負しても日本の圧勝だ」と日本のコンテンツと比較する声や、「そもそも、韓国の名前を世界に広めたのはドラマやアイドルではなくて朴槿恵（パク・クネ前大統領）」「韓流ファンのほとんどが中国人。最近の反韓感情の影響を受けたのだろう」「外交部は毎日何をしているの？」などと指摘する声、「ドラマやアイドルは諦めて今後はゲーム産業に力を入れよう。そっちの方がはるかに可能性がある」「韓流ブーム回復のためにも早く中国や日本との領土問題を解決させよう」と提案する声もみられた。（翻訳・編集/堂本）