【寄稿】新保護主義に協力して対抗する韓国とインドネシア

　碁とチェスは座って楽しむゲームという共通点を除けば全く異なる。碁は無から始まるが、対局が終わるころには碁盤が石で一杯になる。相手の石を取るのではなく、陣地を広げた方が勝つ。一方、チェスは駒を並べてスタートするが、対戦が終わるころには駒の大半が消え去る。勝った側も失うものは大きい。

　最近の主要国との貿易環境は激しいチェス盤を連想させる。米国はさまざまな通商圧力を行使し、伝統的貿易パートナーを締め付けている。中国は韓国に終末高高度防衛ミサイル（THAAD）問題でさまざまな報復を加えている。自国の利益のためならば、貿易戦争も辞さないという態度だ。

　高度化が進んだ国際貿易環境で相手の駒を倒すためには、味方の駒も被害を受ける。貿易戦争ではどちらも勝者とは呼べないというのが専門家に共通する見解だ。反グローバル化の傾向は一時的なものだとする意見もあるが、貿易への依存度が高い韓国にとっては対策が急がれる。貿易市場がチェス盤のように荒れている状況で韓国企業に求められるのは碁のように陣地を広げることだ。最適の協力パートナーを発掘し、該当国との「共生」と「互恵」に基づき、利益をシェアしなければならない。「メークウィズ（Make With）戦略」だ。

　朝鮮日報、大韓貿易投資振興公社（KOTRA)、インドネシア投資調整庁が3月14日、ジャカルタで開いた「韓国・インドネシアビジネスサミット」はそうした意味で示唆するところが大きい。インドネシアは現在、天然資源と軽工業主体の経済から脱却し、産業構造の高度化を目指している。韓国の経験と技術を学ぶため、ジョコ・ウィドド大統領が直接韓国企業関係者と会い、ラブコールを送った。