『週刊ダイヤモンド』4月8日号の第1特集は「知らないと損する！給料の秘密」です。知りたいけどなかなか聞けない。そんな「他人の給料」について徹底調査。膨大な独自データで、給料にまつわるさまざまな秘密を解き明かします。有名企業80社のリアルな年収格差や、「給料もらい過ぎ・もっともらえる企業ランキング」など、本特集でしか見ることができない貴重なデータが満載です。

　最高額は1900万円──。本誌「ビジネスパーソン3300人給料アンケート」の回答者で年収が最も高かったのは、三菱東京ＵＦＪ銀行の50代の部長だった。東海東京フィナンシャル・ホールディングスの50代の部長も、同額で並んでいる。金融業界の高年収ぶりがあらためて浮き彫りになった格好だ。

　金融に次いで高給取りなのが自動車。日産自動車、ホンダの部長が、40代で共に1800万円を稼いでいる。日産では外部から引き抜いた「外国人部長」なら2500万円クラスもいるという。国際競争力の高い自動車業界ならではの気前の良さである。

　対照的に凋落著しい電機業界は年収も低迷気味。不正会計で存続の危機にある東芝の関連会社は軒並み年収ダウンの憂き目に遭っている。昨年、台湾の鴻海精密工業傘下に入ったシャープは、50代部長で1300万円と、買収される前とあまり変わっていない。気を吐いているのがソニーで、50代の部長で1700万円の高年収を誇っている。

　金融と並んで高給取りのイメージがある商社はどうか。50代の三井物産室長が1700万円でトップ。同じく50代の住友商事部長が1600万円で続いている。ただ、両社とも2015年度の業績が悪く、年収は前年からダウンしている。一方、15年度に商社トップの業績をたたき出した伊藤忠商事は、実力主義型の給料制度を採用しており、30代の一般社員でも年収は1200万円に達している。

　好景気で建設需要が高まる不動産や建設業界は、三井不動産が20代の主任クラスで年収1000万円を超えるなど高水準だ。

　15業種80社の88人が明かしてくれた年収実額は、業種によっては役職や年代がばらばらで、横に並べてきれいに比較することは難しい。しかし、有価証券報告書に記載された平均年収からは見えてこないリアリティーがある。