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上司のパソコンに「かかと落とし」をしたなどとして朝日新聞社の関連団体「朝日新聞厚生文化事業団」を解雇された職員２人が、解雇の無効を求めた訴訟の判決で、東京地裁（石田明彦裁判官）は３１日、「処分は重すぎる」と雇用関係の継続を認め、事業団に未払い賃金の支払いを命じた。
判決によると、２人は昨年２月１日夜、新入社員歓迎会の後に職場で飲酒。うち１人が事務所に置いてあった上司のパソコンに２、３回、かかと落としをして液晶画面を破壊した。
事業団は同年３月、この職員を諭旨解雇とした。もう１人も当初「自分はその場にはいなかった」とうそをついたことから解雇した。
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