９日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は５日ぶりに反発し、前日に比べ60円ほど高い１万9300円台前半で推移している。外国為替市場で円安・ドル高が進み、トヨタなど輸出関連株を中心に買いが優勢となっている。ＪＰＸ日経インデックス400と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反発して始まった。
米国金利の上昇に伴って円安・ドル高基調が強まっており、海外収益の改善につながる日本株には追い風だ。ただ、８日の米国株安が投資家心理の重荷となっており、上昇の勢いは鈍い。
10日に２月の米雇用統計の発表を控え「市場の様子見ムードは強い」（カブドットコム証券の山田勉マーケットアナリスト）との声がある。市場では日経平均の上値は１万9400円前後との見方が多い。10日の株価指数先物・オプションの特別清算指数（ＳＱ）算出を前に、日経平均先物を中心とした売り買いが一時的に荒くなるとの警戒感もあるようだ。
海外有力ブランドが通販サイトに出店すると伝わったスタートトゥが高い。佐川急便と日本郵便が宅配便で大口顧客と値上げ交渉検討と報じられ、ヤマトＨＤが買われている。三菱ケミＨＤや積ハウスも上昇している。半面、原油先物相場の下落を受けて、資源開発の国際石開帝石が下げ、三井物など商社株も売りが優勢。東芝と新日鉄住金の下げも目立つ。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕