リポート：国武希美（スポーツニュース部）

Ｊリーグ開幕を前に行われたプレシーズンマッチ。
この試合に配置されたカメラは９台。
昨シーズンより中継体制を厚くするため、３台追加されました。

中継を指揮するのは外国人スタッフです。

リーグ戦すべてを中継し、スマートフォンやパソコン、ネットにつなげばテレビでも見ることができます。

この中継を取り仕切るのが、ロンドン郊外に本社を置く動画配信会社「パフォームグループ」です。
多くのスポーツ中継を手がけ、アメリカの大リーグやサッカーのドイツ１部リーグなどがここから世界中に配信されています。



 

パフォーム社『ＤＡＺＮ』　ジェームズ・ラシュトンＣＥＯ
「白黒からカラーに変わったように、テレビにおける自然の進化であり革命だ。」



 

この会社が去年（２０１６年）７月、Ｊリーグと１０年総額で２，１００億円の巨額の契約を発表。
昨シーズン、推定で年間３０億円だった衛星放送会社の放送権料と比べるとおよそ７倍で、日本のスポーツ界に衝撃が走りました。

彼らは独自にＪリーグの試合を分析。
パスの成功率の高さや、決定機の多さなどが魅力的で、世界の主なリーグと比べても視聴者を引きつけるコンテンツだと判断したのです。

巨額の契約の一方、視聴者が払う利用料の安さも関係者には衝撃でした。
これまでの衛星放送の月額２，７００円余りから、１，７５０円になったのです。

パフォーム社『ＤＡＺＮ』　ジェームズ・ラシュトンＣＥＯ
「なぜ大きな投資をしたかというと、Ｊリーグに潜在的な価値があると信じているからだ。」

今回の巨額契約。
Ｊリーグ自体にも変化をもたらすことになります。

今シーズン、Ｊ１で優勝すると、少なくとも１７億円を手にします。
昨シーズンのおよそ５倍の額です。
Ｊリーグではすべてのクラブへの配分金も増やし、競技レベルの向上につなげたいとしています。


 

Ｊリーグ　村井満チェアマン
「世界水準の選手や指導者を獲得する資金に活用、もしくは育成環境を整えるために使う。
今回の投資を全面的に有効に利用し、Ｊリーグの価値を上げていきたい。」

鈴木
「ここからは、経済部の小田島記者と詳しく見ていきます。
まずは『“利用料大幅減”なぜ？』。
契約金額が７倍に増えたのに、利用料が減るというのは驚いたんですが、これはどういうからくりなんでしょうか？」

 

小田島拓也記者（経済部）
「一目見ただけでも、かなり破格の契約内容だということがわかると思います。
その答えはこちらです。」


 

小田島記者
「そもそもＪリーグに対する『見方』『期待値』が、参入したイギリスのパフォーム社は全然違うんです。
こちら、Ｊリーグのいずれかのチームを応援している人、ファンの数なんですが、２００８年は１，６７７万人でしたが、去年の数字は９３９万人とおよそ半数近くにまで落ち込んでいる状況なんです。
しかも、スタジアムに行く観戦者の平均年齢は４１．１歳で、この１０年で５歳以上、上昇しているんです。
こうした現象が若者のＪリーグ離れとも指摘されていて、Ｊリーグ自体に先細り感があったと言えると思います。」

鈴木
「確かに、Ｊリーグが始まったころと比べると、少し元気がないかなと思うこともありますよね。」

小田島記者
「ところがイギリス企業は詳細な調査を行い、Ｊリーグに“興味あり”という人が、日本には潜在的に２，０００万人いると分析したんです。」

鈴木
「『興味はあるけど、見ていない』という人たちですか？」

小田島記者
「衛星放送の契約はちょっと面倒と感じていた人もいるかもしれませんが、スマホなどで手軽に見られるようにすれば加入者は増えると、こうした見方が今回の強気とも言える契約につながっていると思います。」

鈴木
「放映権料を増やしても、それに見合う価値がＪリーグにあるということなんでしょうが、それにしても７倍というのは強気ですよね。
利益は見込めるのかなと思うんですが？」

小田島記者
「それに対しては、こちら。
もう１つ大きいのが、スマートフォンの普及率です。
スマホがあれば、いつでもどこでも配信される映像を見ることができますが、潜在的なファンの中には若い世代も多くいると言われています。
２０代はほとんどの人と言える９２．９％、３０代でも非常に高い普及率です。
こうした状況が、彼らから見ると非常に大きなチャンスだと感じたのだと思います。
月額料金を抑えることができれば、この２，０００万人という潜在的なニーズを掘り起こすことができると。
『黒船』は、いわば宝の山を見つけたと言えると思います。
こうしたＪリーグの放映権契約をめぐる動き、影響は携帯電話業界にも波及しているんです。」

国内最大手の通信会社、ＮＴＴドコモ。
先週、新たなサービスを打ち出しました。
「パフォーム社」が月額１，７５０円で行う配信を、ドコモの契約者には９８０円まで引き下げて提供します。

「家計的には？」

利用客
「全然ありだと思います。」

利用客
「知らなかった。
こういうのあればいい、使ってみたいと思った。」

格安スマホ事業者との競争が激化する中、顧客をつなぎ止める手段としてスポーツ中継の配信を始めました。

ＮＴＴドコモ　吉澤和弘社長
「いろいろなコンテンツあるが、ライブという意味で、スポーツは一番、客にとって（価値を）実感しやすい。」



 

スポーツ中継配信の動きは、すでにライバルのソフトバンクも。
去年３月、バスケットボールのＢリーグなどの配信を独自にスタートしましたが、こちらも、自社の利用者には料金を割り引いてサービスを提供しています。
スポーツ中継を軸に顧客囲い込みに動く大手通信会社。
Ｊリーグ開幕を前に、その競争はさらに激しさを増しています。

鈴木
「『“携帯電話会社”のねらいとは？』。
つまり、うちと契約すれば動画配信の利用料をさらに下げますよ、ということですよね。
なぜここまでするんですか？

小田島記者
「携帯電話会社は、かなり多額の資金を投じて設備投資をして、しっかりとした通信回線を整備しています。
この通信回線、データを通す『土管』とも呼ばれているのですが、これをうまく活用して収益を上げているのが、実はアップルやアマゾンなどの大手ＩＴ企業なんです。
さらに、割安な料金でサービスを提供する格安スマホもシェアを伸ばしていて、大手携帯電話会社としては、このままでは顧客が流出してしまうと危機感があったと言えます。

こうした中でスポーツ中継は、顧客を囲い込むだけでなく、スマホでの視聴によって通信料も稼げますので、土管から抜け出すための戦略とも言えるんです。」

鈴木
「土管の外側を作るだけではなく、そこを通す中身にもしっかり関わっていこうということなんですね。
実際に思惑通りいきそうですか？」

小田島記者
「今は若者を中心に、映画やドラマをスマホで視聴する生活スタイルが当たり前になってるので、スポーツ中継も一定のニーズは見込めると思います。
ただ当然、課題もあります。

こうした映像配信はインターネット回線を利用していますので、通信環境によって映像の画質が大きく変わります。
どこまで視聴者が満足できる画質を担保できるかというのが１つ。
さらに、今では無料の動画配信サービスも広く普及していますので、こうしたサービスを上回るような価値が提供できるかというのが今後の鍵となると思います。」