ここまで韓国人が固執するトイレ文化だが、国際的なスポーツの祭典で多数の外国人観光客が見込まれる平昌五輪を控え、韓国道路公社は撤去の狙いを「外国人に韓国を知らせる文化コンテンツの役割をしてくれるだろう」と期待としていると国民日報は伝える。
開催まであと１年となった平昌五輪。ところが、朴槿恵大統領の友人、崔順実被告（６０）による国政介入事件で韓国社会は混乱を来し、さらに平昌五輪が崔被告一族の利益の温床になっていたとみられることで、開催機運が全く盛り上がらないというのだ。
そこで外国人観光客をターゲットにした観光キャンペーンを地元の江原道などが展開。さらにソウル市などと計約５０億ウォンを出資して海外でのテレビＣＭ放送、インターネットによる広報、大型イベントの開催などを計画している。韓国にサッカーアカデミーを設置した元スペイン代表のダビド・ビジャを平昌五輪の広報大使に委嘱し、雰囲気醸成に躍起なのだ。
ただ、そんな公共機関の思惑に対し、韓国のネットユーザーはごみ箱撤去自体が「未開なんだ」とか「そこら中ごみだらけになりそう」「この国は何一つ信用できない」などと懐疑的なコメントを寄せていた。トイレ文化の改革ぐらいで追いつくものではなさそうだ。
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