アラブ首長国連邦が発表した火星居住構想のイメージ図＝ムハンマド副大統領のツイッターから
アラブ首長国連邦が発表した火星居住構想のイメージ図＝ムハンマド副大統領のツイッターから
【カイロ秋山信一】アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のムハンマド副大統領は１４日、１００年後の２１１７年までに火星に人類が居住可能な小都市を建設するプロジェクトを推進する方針を明らかにした。具体的な手法や予算などは不明だが、副大統領は「他の惑星に立つことは人類の長年の夢だった。ＵＡＥが夢の実現に向けて先頭に立っていく」と意欲を示した。
火星居住構想は、ドバイで開催中の第５回世界政府サミットに合わせて公表された。ドバイ首長を兼ねるムハンマド副大統領は「新たなプロジェクトの種をまく。未来の世代が知識探究の情熱によって収穫してくれると期待している」と述べた。
当面はＵＡＥ国内の大学などで宇宙開発研究者の人材育成を進め、国際協力も推進する。ＵＡＥ政府は「輸送手段、食料やエネルギーの確保などの研究を重点的に進めていきたい」としている。
ＵＡＥは２０１４年に宇宙庁を創設し、日本や米国とも連携を強化するなど宇宙開発に力を入れている。１５年にはアラブ諸国初の火星探査計画を公表。２１年までに火星に無人探査機を送る計画を進めている。