話は聞かせてもらった。外国人には理解不能なアメリカ人に関する10の事実

　世界的な下馬評と異なり、トランプが大統領となったことに驚きを隠せない人は多かったはずだ。アメリカといえば、世界最大の国のひとつで、地球全体に君臨する超大国である。

　世界を常にリードしているイメージがあり、全人類の4〜5％がアメリカに住んでいるが、アメリカ人以外にはまったくわけのわからないこともある。

　これからあげる事実は、あなたがアメリカ生まれのアメリカ育ちなら、特別クレイジーなこととは思わないかもしれないが、外国人にとっては奇妙に思える事実である。

10. アメリカの幼児は一週間にひとりの割合で人を銃で撃つ

　アメリカ人は本当に銃が好きだ。全世界でアメリカ人ほど銃の所有率が高く、銃を規制しない国民はほかにいないだろう（スイスだけがアメリカに肉薄している）。

　すべてアメリカの憲法修正第2条のせいだが、作成されて以来、絶え間なく議論が重ねられている問題でもある。

　しかし、外国人を驚かせるのはアメリカの幼児は週にひとりの割合で人に向かって引き金を引いているという事実だ。

　実際には、こんな国は世界にほかにない。セルビアやノルウェー、スイスのように銃社会の国ですら、子供が銃で人を吹き飛ばすことなどない。

　公平を期すために、これらの国々がアメリカよりも人口が少ないことを考慮してもだ。この2年の間、アメリカでは一週間にひとりの割合で子供（本人も含めて）に銃で撃たれているのだ。戦争地域ですら、こんな数字にはならない。

　もっと不気味なのは、アメリカは子供に銃を持たせるのをやめないことだ。2016年、アイオワ州は幼い子供が装填した銃を扱うのを法的に許可した。そう、アイオワの人たちは赤ん坊に武器を持たせて、その結果撃たれることを選んだと言っても過言ではないのだ。

9. 動物との性交渉を合法とする州がいまだに9もある（それなのに、婚前交渉は違法）

　アメリカの多くの州ではいまだに、時代錯誤としか言いようのない性に関する法律がある。とんでもないことのように思えるが、アメリカでは10近い州で、動物との性的交わりは合法と認められている。

　10近いというのは、この中のコロンビアは州ではなく、行政区だからだ。あとの9州は、ハワイ、ケンタッキー、ネバダ、ニューメキシコ、オハイオ、テキサス、ヴァーモント、ウェストヴァージニア、そしてワイオミングだ。一方で、多くの州では軽犯罪とみなしている。

　アメリカが驚くほど淫らな国ならわかるがそうではない。その中の4つの州は婚前交渉や婚外交渉、またはパートナーとの婚前同棲は禁止している。

　法律というものは実際にはなかなか守らせることはできないものだが、こうした奇妙な法律がいまだに法律書に記載されているという事実が、宗教的敬虔な心と、映画『脱出』の男たちの冒険を求める根深い欲望がないまぜになったアメリカ人独特の両面を浮き彫りにしている。

8. 39州の中で高給取りは公務員であるスポーツコーチ

　西欧社会、つまりカナダ、ドイツ、チェコ、ニュージーランドなどの国のどこへ行っても、公務員の高級取りは無私の立場で働く人たちだ。彼らは男も女も大学や公共病院、地方自治体を運営したりする。

　だが、アメリカはそうした公共の利益への献身を笑う。やりがいのある校長や医者や教師ではなく、39の州でもっとも高級取りの公務員は、スポーツのコーチなのだ。特にフットボールや男子バスケのコーチはすごい。

　比較的給料がいいといったレベルの話ではない。民間からしたらとても羨ましい額だ。例えば、アラバマ大学のフットボールコーチをしているニック・サバンは年収700万ドル（7憶円）以上を荒稼ぎしているのに加えてボーナスまで出る。汚職にまみれた独裁者でもないのに、高額所得公務員なのだ。

　アラスカ、デラウェア、ハワイ、メイン、モンタナ、ニューヨーク、ネバダ、ニューハンプシャー、ヴァーモント、両ダコタ州は、フットボールや男子バスケットボールのコーチにこのような法外なサラリーを払うことはしない。

7. アメリカ人の半数以上が有効なパスポートを持っていない

　2014年、世論調査会社YouGovが、イギリス人は生涯一度も海外旅行をしたことがない人は8％しかいないと発表した。これはとくに驚くような数字ではないが、アメリカ人にしてみたらびっくりだろう。

　というのも、アメリカ人は国民の半数の50％が海外に出たことないという。1憶6000万人近くのアメリカ人がお隣のカナダやメキシコにすら行ったことがないのだ。ましてやヨーロッパやアジアに至っては、いわずもがなだろう。

　ヨーロッパ人にとって海外に行かないという発想はまったく理解できない。ドイツにいたっては人口の90％が有効なパスポートを持っており、実際に使っている。

　確かにヨーロッパは、国同士が地続きで隣り合う比較的小国が多いせいもある。だがオーストラリアの例をあげると、この国はほかの国から離れていて隣り合った国はないにもかかわらず、国民の3
分の1は毎年必ず海外を旅する。アメリカは海外旅行を好まない国民が多いのだ。

6. アメリカ人の30％は命にかかわる病の治療に金を使わない

　ご存知の通り、ほかの先進国に比べて、アメリカの医療費は高額だ。世界中の医療制度には、公共システム、民間システム、官民システムとあって、低額で万人がよりよい医療サービスがうけられるようになっている国も多いため、アメリカのこの現状だけでも外国人は首を傾げるようだ。

　さらに、アメリカ人の健康に対する姿勢も同様に奇妙だ。命にかかわる深刻な病や怪我に直面しても、アメリカ人の30％は治療にお金を使わないのだ。

　ノルウェーは、世界で2番目に医療費が高い国だが、必要な治療を拒否する人などひとりもいない。日本には保険適用をベースとした民間制度があり、少し具合が悪い程度でも病院に行く人が多い。先進国では必要な入院費を惜しむことなど考えられない。これは、賃金が低くてやむなく医療費が払えない貧乏な国の話だ。

　もちろんアメリカには優秀な医師もいるし優れた病院もある。民間の保険制度もある。だがあまりにも高額な医療費は外国人にとっては奇異に映るだろう。

マジかよコラだろ？と言いたくなるようなアメリカの桁違いな高額医療費

5. 7つの州では性的暴行犯にも子供の親権を認めている

　これは本当に信じられないことだが、性的暴行を受けた女性が、その結果妊娠した場合、住んでいる州、宗教的信念によっては、できてしまった赤ん坊を産むかどうかを被害者である女性が決めなくてはならないかもしれない。

　ここからがぞっとすることなのだが、暴行犯である父親にも子供の親権を巡って裁判で争う権利が認められている州が7つもあるのだ。


　想像してみて欲しい。あなたが襲われて暴行を受け、地獄のような罪の意識と自責の念に苛まれて、できてしまった子供を勇気をもって生もうと決めたとする。

　今度はあなたを傷つけた卑劣漢があなたの子どもの父親になりたいと言い出す場面に直面しなくてはならないのだ。

　アラバマ、ミシシッピー、メリーランド、ニューメキシコ、ノースダコタ、ワイオミング、ミネソタに住んでいたら、これは起こり得ることなのだ。

　おまけに、これを半ば合法とする州はさらに20もある。例えば、インディアナ州では、暴行犯に親権を主張させないためには、子供が生まれて3ヶ月以内にあなたが親権を主張しないといけない。これは由々しき問題だ。先進国出身の人にこの話をしたら、間違いなく彼らはあいた口がふさがらないだろう。

4. ほかのどの国よりも自称愛国者が多い

　2016年7月、ギャラップが恒例の愛国心調査結果を発表した。その結果、52％のアメリカ人が自分は極めて愛国的だと思っていることがわかったが、これは史上最低レベルだったという。52％は十分に高い数字であり、ほかの国は完全にアメリカに負けている。

　これほど高い愛国心率は開発国ではありえない。YouGovの似たような調査では、イギリス人は自国が最高だと思っている人は13％しかいないが、これはEUの中では高いほうだった。ドイツやフランスはわずか5％。自国愛の高さを世界的に見ると、二番目に高い国はインドの36％、第3位はオーストラリアの34％。アメリカは下がったとはいえ52％だ。

　外国人の大半にとって、アメリカ人の魅せるこうした愛国心の高さは奇異なものがある。ほかの国ではいたる所で国旗を見ることはほとんどないだろう。アメリカ国民は、たとえ現在の政府に不満があっても、アメリカそのものは信じるに足る価値のある国だと信じているのだ。

3. アメリカ人はネズミよりも人に噛まれる比率が高い

　アメリカ人が好きなものは、フットボール、ファストフード、そして暴力だ。アメリカの殺人率が驚異的に高いのは事実だ。飲んだくれてバーで喧嘩をおっ始めるのも、アメリカの国技と言えよう。

　興味深い統計結果がある。アメリカに住んでいると、ネズミに噛まれるより同胞のアメリカ人に噛まれる確率が高いという。

　誤解のないように言っておくと、アメリカのネズミが特におとなしいわけもないし、数が少ないわけでもない。ニューヨークのような大都市はすっかりネズミに席巻されていて、いつ噛まれるか戦々恐々としていなくてはならない。毎年4万匹以上のネズミが人を噛んでいるらしいが、問題は4万5000人の人間がネズミと一緒になって人に噛みついていることだ。

　これはアメリカ人にとっても恐ろしい事実だが、ほかのほとんどの国では起こらないことだろう。確かにイギリスでは酔っぱらいが互いに殴り合い、イタリアではサッカー会場でフーリガンが暴れる。しかし、人間同士が噛みつき合う件数がネズミより多いとは？　そんなことが起こるとはとても想像がつかない。

2. アメリカ人は文字通り早食い

　アメリカはファストフードの生まれた国。世界中にドライブスルーやスナックをもたらし、Lunch is for wimps（ランチなんて、弱虫が食うものさ）という言い回しを生み出した。

　アメリカ人は世界で3番目に早食いの国民だという事実に、外国人は驚く。アメリカ人は1日に74分しか食事に時間をかけない。これは世界の中でももっとも短いレベルに入る。

　これは朝食、昼食、夕食それぞれに20分ちょっとしかかけていないということだ。おやつの時間を含めても少ない。

　アメリカに住んでいたら、特に奇異なことには思わないだろうが（商談しながらのビジネスランチはアメリカ人の専売特許）、外国人はなんたることと思うだろう。フランスでは食事の時間は一日平均135分、トルコでは162分、アメリカ人よりもずっと長時間働く日本でさえ、117分かけている。食事の時間が短い国はほかにカナダの72分、メキシコの70分以下がある。

　これはおそらく、のんびりするよりも合理性を優先させる、アメリカ人のハードワーク倫理とファストフード文化の両方が関係しているのだろう。調理時間に関する統計にも同じことが言える。アメリカ人は毎日料理する時間がほかのどの国よりも短い。

1. 政府機関がエルビスの目撃情報について公式告知する

　アメリカについて外国人が知っていることのひとつは、おかしなものの目撃情報がたくさんあることだ。だから、Xファイルが長いこと流行っているのだろう。

　ビッグフットの姿を携帯電話で撮影した男性についての話もあれば、エルビス・プレスリーの目撃情報についての話もそのひとつだ。そして、政府機関が実際にそれについて公式告知をしているのも事実だ。

　ここに、著作権に関する政府の公式サイトがある。このサイトはれっきとした連邦政府が作っているもので、納税者の税金で賄われている。そこに、エルビスの目撃情報に関するあなたの著作権について公式の記述があるのだ。

　これはお気楽な官僚がふざけて作ったものではない。正真正銘、とことん真面目なものなのだ。つまり、政府のもとにあまりにもエルビスの目撃情報についての要請が大量によせられるため、わざわざ正式な告知をしたというわけだ。こんなことをするのはアメリカだけと言えるだろう。

via:10 Facts About America That Make No Sense to Foreigners/ translated konohazuku / edited by parumo
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