南海トラフの巨大地震を想定した三重県の総合防災訓練が行われ、全国から支援に駆けつける自治体の職員や支援物資をどう適切に受け入れるかを検証しました。
訓練は南海トラフの巨大地震が発生し、三重県で震度７と１０メートルを超える津波が観測されたことを想定して行われました。
このなかでは熊本地震で課題となった、全国から寄せられる人的、物的支援を被災地の必要性にあわせて、いかに適切に配分するかという受援力を検証しました。
情報を共有しやくするために消防や自衛隊、自治体などから寄せられる被害の状況や救援の要請などは書式を統一したカードに記入する訓練も行いました。
また、津波によって志摩市の旧志摩町が孤立したことが衛星写真で報告され、取り残されたけが人などをヘリコプターを使って救助する方策などを検討していました。
三重県災害対策課の西澤浩課長は「情報が十分に集まらない局面でどのように支援を受け入れるかが大きな課題となる。訓練の成果を後の防災対策に反映していきたい」と話していました。