(cache) 世界のGDPを100％としたときの、各国の％の推移

　1991年から2021年までの予測を含めた各国のGDPの％推移です。

※データ出所はIMF（world economic database）から。並び順はアルファベット順。

　IMF加盟国１９１か国すべてのデータを取ってくることも可能ですが、散漫になるのでいくつか個人的に興味ある国を抽出しました。地域が偏っているのはそのせいです。

　黄色の反転表示をしている国は、2021年まで割合が伸び続けている国です。ドル建てGDPだとインフレの影響もあってほとんどの国が年々増えます。しかし、世界との割合で出すとよほどの成長国でないと増えません。当たり前ですが、世界の合計である100％という数字は不変だからです。

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※画像はIMFのサイトから

　世界のGDPに占める割合が増大するということは、経済のみならず政治的にも影響力が増大するということになります。今後数十年の中で、世界の政治的パワーバランスに何かしらの影響を及ぼしてくることは必至と言って良いでしょう。

　割合を増やす国はこの表に出ている国だと、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナムという国々です。特に中国は1991年時点では4％でしたが、2021年では世界のGDPの20％を占めると言われています。

　20%という数字、これは1991年時点でのアメリカの割合と殆ど近似する数字ですから、その大きさと影響力が分かります。

　現在先進国と言われている国々はほとんど割合を落としています。

アメリカ　21.5％から14％

日本　　　8.7％から3.5％

ドイツ　　6.2％から3％

フランス　4％から2.1％

イタリア　4.1％から1.6％

イギリス　3.6％から2.1％

　となります。中でも1991年から半分以上割合を落とす日本はバブル崩壊の影響が大きいと言えそうです。アメリカは人口増加国だけあって、落ち幅は少ないです。それでも14％にまで低下するという読みです。

　EU諸国も落ち幅はひどく、いずれイタリアは韓国と同程度の規模になると見込まれています。ゆくゆくはEUやG7など現在世界的に重要な役割を果たしている国々の国際的な重要性に影響を及ぼしてくると思われます。

　この二つは特に覚えておいておきたいことです。

　加えて注目されてよいのがアメリカと中国の関わりです。トランプ大統領になり、中国との対決姿勢を鮮明にしています。それが貿易戦争になるのか、それとも吹っかけておいて何らかの譲歩を引き出すのか、はたまた本格的な覇権争いになるのか、気になるところです。

　トランプ大統領の登場は図らずもその時機を早める結果になるのかもしれません。それが世界にとって良いのか、悪いのかは後世の歴史家が判断することになります。

関連記事です。日本を再び成長路線に乗せるには。

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