韓国製部品・素材、かつての日本のようにベースキャンプ化

　産業素材企業の暁星は、2015年から2年連続で過去最高の業績を上げた。このまま行けば、今年もその勢いを持続することが確実だ。世界的に景気が依然低迷する中、意外とも言える好業績だ。

　暁星は11年から12年にかけ、重工業分野のダンピング受注、建設景気悪化で数千億ウォンの赤字を出した。その後、同社が強みを持つタイヤコード、スパンデックスの工場増設など部品・素材分野に集中投資を行う方向へと経営戦略を転換した。暁星はタイヤの耐久性を高めるタイヤコード、繊維素材のスパンデックス、エアバッグやシートベルトの基礎素材など世界シェア首位の品目がいくつもある。財界関係者は「最近数年で産業素材に集中投資したことが奏功した」と述べた。

　暁星のような部品・素材分野の好調は、韓中日の分業構造の変化と密接に関係している。2000年代の初めから半ばは、韓国企業が自動車、テレビ、携帯電話端末などの完成品で高度成長を成し遂げた。しかし、その後中国で華為（ファーウェイ）、小米（シャオミ）、海信（ハイセンス）、海爾（ハイアール）、上海汽車などスマートフォン、テレビ、家電、自動車の完成品企業が成長し、中国企業による韓国製部品・素材に対する需要が高まった。過去に日本が担当していた部品・素材のベースキャンプの役割を韓国企業がかなりの部分で占めた格好だ。

■完成品の不振を相殺する部品・素材

　部品・素材のうち、劇的な上昇曲線を描いているのが液晶パネルだ。昨年上半期まで中国メーカーが主導してきた液晶パネルの供給過剰が解消され、品薄が生じているためだ。

　市場調査会社ウィッツビューによると、昨年6月に124ドルまで下落した液晶パネル価格（50インチフルハイビジョン基準）は、昨年後半から持ち直し、今年1月には171ドルまで回復した。テレビ業界関係者は「価格が高止まりする状況でも50インチ以上の大画面テレビ用パネルは代金を上積みしても確保が難しいほど不足している」と説明した。サムスンディスプレーが95％以上のシェアを占め、独占しているスマートフォン用の有機発光ダイオード（OLED）パネルは、サムスン電子だけでなく、中国の華為、VIVO、OPPO、米アップルにも供給され、市場が急速に拡大している。