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紹介したいブログ記事を以下にあげていきます。
アカデミー賞受賞の オリバー・ストーン監督の重大証言: 日本の原発を含む重要インフラ施設は すべて、いつでもサイバー攻撃で破壊できるよう スタンバイされている (新ベンチャー革命) http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/36494253.html 1.米国映画監督・オリバー・ストーンが、 日本の重要インフラは いつでも破壊できるよう スタンバイされていると TBS番組で証言 著名な米国映画監督・ オリバー・ストーン (アカデミー賞受賞監督)(注1)は 今、ロシアに亡命中の エド・スノーデン(元米国NSA技術諜報員)(注2)の 映画をつくっていますが、 TBSのインタビューにて、 重大な証言をしています。 それは、 日本の重要インフラのITシステムは、 米国NSA(注3)によって、 いつでもサイバー攻撃で破壊できるよう、 すでにスタンバイされていると いうものです(注4)。 上記、エド・スノーデンは 過去、米軍三沢基地に駐在していましたが、 ここには、 米国NSAの監視・盗聴・傍受システム・ エシュロン(注5)が設置されています。 このエシュロン・システムで 日本の政官財・産官学の情報は すべて盗聴・監視されています(注6)。 このことを、 信用のある世界的な著名人・ オリバー・ストーンが あらためて認めたということです。 この点は極めて重要なポイントです。 さて、本ブログは 日本を乗っ取る米国戦争屋のウォッチを メインテーマとしていますが、 NSAは米国戦争屋CIAネオコン配下の組織です。 彼らが日本を乗っ取って徹底支配するため、 NSAによる対日監視は必須なのです。 なお、上記、 日本を乗っ取ってきた米国戦争屋 (世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)および そのロボット・悪徳ペンタゴンまたは 悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は 本ブログNo.816の注記をご覧ください。 ちなみに、上記、米戦争屋は今、 旧・戦争屋から新・戦争屋に移行しつつあると 本ブログでは観ています。 そして、新・米国戦争屋 (世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)および そのロボット・悪徳ペンタゴンまたは 悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は 本ブログNo.1560の注記を 合わせてご覧ください。 2.2011年の3.11地震津波襲来で 破局事故を起こした東電福島原発も NSAによる監視下にあったはず 上記、エド・スノーデンは 3.11事件前の2009年頃から2年間、 日本に駐在していますから、 2011年、東電福島原発が被災したとき、 この原発はすでに、 NSAの監視下にあったとみなせます。 ところで、エド・スノーデンと同じく、 NSAの技術諜報員であったジム・ストーンは、 東電福島事故原発のITシステムには、 NSAやCIAやイスラエル・モサドが開発した サイバー攻撃用ウィルスソフト・ スタックスネット(注7)が仕込まれていたと 証言しています(注8、注9)。 上記、オリバー・ストーンの証言を信用すれば、 ジム・ストーンの主張していることが 信憑性を帯びてきます。 また、日本の原発には イスラエルの監視システム企業・ マグナBSP(注10)の監視システムが 設置されており、 東電福島事故原発にも マグナBSP製品が入っていました。 上記、ジム・ストーンは 東電福島事故原発に設置されていた マグナBSPの監視塔の中に 小型核兵器が仕込まれていたと 主張しています。 ちなみに、米国はすでに 20kgの小型核W54を 400発も生産しています(注11)。 また、元・米国務長官・パウエル氏によれば、 マグナBSPのあるイスラエルは、 米国で開発・生産された核兵器を 200発持っていると証言しています(注12)。 したがって、 マグナBSPの監視塔に 小型核が仕込まれていた可能性を 否定できません。 今では、小型核・W54を さらに進化させた超小型核が すでに開発されている可能性が大です。 3.東電福島原発事故の真相を追究しなければ、 第二の原発破局事故が日本で起こされることを 避けられない 日本政府は、 東電福島原発の事故は 自然災害を装ったテロだった可能性について、 国民にはまったく何も知らしめていません。 いずれにしても、 上記、オリバー・ストーンの証言から、 日本の重要インフラのITシステムはすべて、 いつでも、NSAなどによるサイバー攻撃で 破壊できるよう スタンバイされていることがわかります。 したがって、日本の重要インフラのひとつである 原発のITシステムも当然、 NSA、CIA、イスラエル・モサドなどから 常時監視されているとみるべきです。 そして、東電福島原発のように、 彼らから攻撃ターゲットにされると、 いつでも破壊されてしまいますし、 原発を暴走運転させることも可能です。 日本国民の安全確保のため、 日本政府は、 東電福島原発事故はテロだったのではないか 再度、追究する必要があります。 ところで、 安倍首相は二言目には、 日米同盟の深化を強調しますが、 東電福島原発事故の真相究明は 喫緊の課題です。 さもないと、 第二の原発破局事故が 日本でまた起こされる危険があります。
最終更新日
2017年01月23日 17時03分46秒
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