気象庁気象研究所（つくば市）の研究チームが、長野県北中部付近を対象に、大きな地震の前に起きる「前震」から本震の発生を予測する研究結果をまとめた。観測網が整った１９９８年以降の地震を分析したところ、一定の条件を満たす群発地震が起きると、１２％の確率でその後５日以内に本震が起きていた。研究チームは「計算に基づく経験則ではあるが、注意喚起に役立つ」とみている。

　２０１４年１１月２２日に県北部で最大震度６弱を記録した地震で、前触れのような群発地震が起きていたことに着目。前震について研究を進めていたチームは本震に至る前震の経験則を導きだせるのではないかと考え、活断層が多く、似通った地下構造をした県境域を含む県北中部一帯の過去の地震を調べた。

　９８年以降の大小合わせた膨大な地震の観測データから、本震、前震とみなすそれぞれの地震の規模や、群発の領域、頻度といった値をさまざまに組み替え、本震の予測に最適な前震のパターンを割り出した。その結果、地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）２を上回る小さい地震が、約１０キロ四方の領域に集中して１日５回以上起きた場合、Ｍ５以上の本震が最も効果的に予測ができたという。

　このパターンに該当した前震は６９例あり、うち５日以内に本震が起きていたのは８例、１２％と算出した。これを１４年の県北部の地震に当てはめると、群発地震の４日後、本震に当たる１１月２２日の地震が起きていたことになる。

　同研究所の前田憲二・地震津波研究部長は「これらの前震が起きるメカニズムまでは分かっていない」とした上で、「１２％という数字は低いと感じる人がいるかもしれないが、あと５日のうちに１割の確率で大きな地震が来ると思えば、身近な防災対策に踏み出すきっかけになる」と指摘。「今後、何らかの情報発信に活用できないか提案していきたい」と話している。

（1月13日）