- Japan Edition
- ZDNet is available in the following editions:
- Austrailia
- Asia
- China
- France
- Germany
- United Kingdom
- USA
- Blog
- ホワイトペーパー
- 企業情報センター
- 話題の1本
- builder by ZDNet Japan
- CNET Japan
- TechRepublic Japan
「AWS Lambda」と「Docker」コンテナは市場での争いを繰り広げているかもしれないが、現代の企業ではどちらも活用できる場所がある。
最近では、誰もがコンテナを好意的に評価している。誰もが、といってもAmazon Web Services(AWS)は例外だ。もちろん、AWSも独自のコンテナサービスを有しており、同社のIaaSポートフォリオを横断して容易にコンテナを稼働できるようにしている。しかしクラウド分野のアナリストJanakiram MSV氏がAWS Lambdaに関する話のなかで述べているように、「(AWSは)同社のプラットフォームを利用する開発者を増やすとともに、引き留めておく」という目標を持っており、「『Amazon Elastic Compute Cloud』(Amazon EC2)を利用してもらいたいと考える一方で、新興企業や開発者にLambdaを勧めている」ように見える。
AWSは開発者の間でますます人気を高めている一方で、企業はDockerやコンテナにも熱いまなざしを注ぎ続けている。ベンチャーキャピタリストであるMichael Mullany氏の分析によると、ここ1年でDockerへの関心が高まったという。この分析は、Dockerの最高経営責任者(CEO)Ben Golub氏が2016年初めに筆者に語った内容の裏付けともなっている。同氏はDockerが既に「深い溝を跳び越え」て、アーリーアダプターのみでなく、アーリーマジョリティに採用されるようになっていると述べていた。またこれは、AWS Lambdaをはじめとするサーバレスコンピューティング製品が台頭してきてはいるものの、Dockerやコンテナの前には健全な未来が広がっているしるしだとも受け取れる。
テクノロジのトレンドを見出すうえで、LinkedInで発表されているデータに目を向けるのは最適な手法とは言えないかもしれないが、全体的な採用状況を把握するには十分な代替手段となる。そして、その採用状況は極めて活気に満ちている。
Mullany氏は「今や、Fortune 100に名を連ねている企業の86%は、プロフィールにDockerを挙げている従業員を少なくとも1人抱えており、47%はそうした従業員を少なくとも10人抱えている。これらの割合は2016年のそれぞれ75%と28%から比べると、いずれも増加している。また、Dockerを用いた作業グループを一定数抱えている企業の割合は2倍近くにまで増えている」とLinkedInに記している。
「ナビダイヤル」の「トラフィックレポート」を利用したことで着信前のコール数や
離脱数など、コールセンターのパフォーマンスをリアルタイムに把握するに成功。詳細はこちらから
デジタルを駆使する破壊的なプレーヤーの出現、既存のビジネスモデルで競争力を持つプ
2016年1月に始まる社会保障と税の共通番号(マイナンバー)制度への対応状況について、あてはまるものを選んでください。
ZDNet Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。