ビール系飲料の出荷量 １２年連続で過去最低更新

ビールや発泡酒などのビール系飲料の去年１年間の出荷量は、ビール離れに歯止めがかからないことに加え、夏場の天候不順もあって、前の年を２．４％下回り、１２年連続で過去最低を更新しました。
大手ビールメーカー５社のまとめによりますと、ビールと発泡酒、それに第３のビールを合わせたビール系飲料の去年１年間の出荷量は、５２５万９２１キロリットルでした。これは前の年を２．４％下回り、１２年連続で過去最低を更新しました。

品目別では、ビールが前の年を２％下回ったほか、発泡酒が６．８％、第３のビールが１．２％それぞれ減少し、平成１５年に第３のビールが登場して以来、初めて３つの品目、すべてが減少しました。これは、若者を中心にしたビール離れが続いていることに加えて、夏場の天候不順で販売が落ち込んだことが主な要因です。

ビール系飲料をめぐっては、新年度の税制改正大綱にビールを減税する一方で、発泡酒と第３のビールを増税し、平成３８年１０月に税率を一本化することが盛り込まれました。

このため、各社は減税されるビールの強化を打ち出していて、主力ブランドの限定商品の投入や、リニューアルなどを通じて、市場の縮小に歯止めをかけたい考えです。

“変わる税率” 各社はどう対応

新年度の税制改正大綱で、平成３８年１０月にビール系飲料の税率の一本化が盛り込まれたことから、各社は税率が下がるビールの販売を強化します。

このうち、キリンビールは、味や風味に特徴を持たせ、若者などに人気があるクラフトビールの販売を強化します。

需要掘り起こしのため、通常より小さい３リットルの容器を使って、１台で４種類のクラフトビールを提供できる小型サーバーを新たに開発。定番のビールだけでは捉えきれない多様なニーズに応える戦略で、すでに都内のレストランで試験的に導入をはじめました。

レストランを訪れた女性客は「ビールが好きだから選択肢が多いほうがいい」と話していました。このレストランの柳瀬裕志店長は「その日の気分や食事に合わせていろいろな種類を飲み分けるお客様が多く、お客様の幅も広がったと思う」と話していました。

キリンは、ことし、この小型サーバーを首都圏の１０００店舗に展開することを目標にしています。

競合他社もビールの販売を強化する方針で、アサヒビールは、発売３０年を迎えるトップシェアのブランドの限定商品を相次ぎ、投入する計画です。

また、サントリービールとサッポロビールは、高価格帯のビールのリニューアルや派生商品の発売を計画しています。

サッポロは、ビール離れが続く若い世代をターゲットに飲みやすさなどを重視した派生商品を発売します。

一方、税率が上がる発泡酒や第３のビールでは、将来、商品の選別が進むことに備え、各社とも新商品の投入を抑える一方、既存ブランドの強化を図る方針です。

今後のビール系飲料について、サントリービールの水谷徹社長は「税制改正でブランドは集約されていくので、それまでにいかにブランドを強くできるかにかかっている」と話しています。