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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 反日・売国度
電通 広告代理店。詳しくは→電通の正体
テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、ネット検索すると書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。		 ADK、読売広告社など。但し、ジェイアール東日本企画は非推奨（JR東日本（論外+）の子会社のため）。 論外+
avex
（エイベックス）		 山口組の企業舎弟
(1)松浦勝人社長は生粋の創価学会員（さらに創価系企業説あり）
(2)BoA、東方神起、ICONIQなど韓国出身の芸能人を扱う他、覚せい剤で逮捕された押尾学や同じく詐欺事件で逮捕された小室哲哉を引き取っている。
(3)2chで誕生したモナーを「のまねこ」と称して無断使用し、ネット上の抗議に対しても「ネット＝悪」と反発
(4)セールス方法が汚い企業として知られるほか、その他いくつもの違法行為を繰り返している。
(5)2013年現在、子会社であるドワンゴに「星野康二（スタジオジブリ代表取締役）」という熱心な創価学会員が新任取締役候補として存在していることがわかった。証拠「ニコニコ運営の親会社ドワンゴの幹部に創価学会員が就任していた
(6)暴力団（構成員の大半は在日）の幹部が経営している企業と発覚したため、「論外+」へ引き上げた。
なお、エイベックスもアニメDVDやBDを配給しているものの、これといったヒット作はほとんど見られない。
（系列）ドワンゴ、ニワンゴ（ニコニコ動画の運営元）		 ポニーキャニオン、EMI MUSIC JAPAN、Lantisなど。
ユーロビートの場合は、AV盤以外のレコードやデジタルシングル購入をお勧めする。
Super Eurobeatを買わなくても、名曲は大量に存在する。		 論外+
B-CAS 正式名称は「株式会社ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ」。
テレビ番組の著作権を保護しているが、実際は著作権保護の名を借りた金儲けに走っている。
受信料集めに必死のNHKと結託して、B-CASに記録される個人情報を秘密裏にNHKへ流し、NHKや民放を肥え太らせようとしている危険極まりない企業である。
暴力団と関わりやすい企業であるので、「論外+」となった。		 反日マスコミを撃退するためにも、単品のB-CASカード（単品での販売は禁止されているが、ネット上などではなぜか単品で販売されている）は買わない。 論外+
解放社 言わずと知れた革マル派の公然拠点。警察庁による監視対象団体であるため、「論外+」に昇格。 左記の反日企業以外にも出版社は数多く存在する。
愛国政治家の著書やニュース系雑誌は角川グループ、小学館、集英社、展転社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
コミック、ゲーム雑誌は上記他にスクウェア･エニックス、芳文社など。
但し、一概には言えないので各自判断すること。		 論外+
前進社 言わずと知れた中核派の公然拠点。警察庁による監視対象団体であるため、「論外+」に昇格。 論外+
解放出版社 タイトルから見て反日月刊誌と分かる「部落解放」で有名。
これ以外にも怪しげな書籍を出版している。		 論外+
金曜日 反日週刊誌「週刊金曜日」（通称：週刊金正日）を出版。
石坂啓や落合恵子など、多数の反日有名人が執筆。		 論外+
アジェンダ・プロジェクト(Agenda Project) 零細出版社兼反日プロパガンダ組織。厳密には企業ではないが、反日雑誌・書籍を全国で販売している。（公式HP） 論外+
講談社 (1)毎日新聞の変態記事をつづった「タブロイド・トーキョー」や、反安倍・反麻生を展開する「週刊現代」で有名。
(2)講談社の系列企業・株式会社日刊現代は反日タブロイド紙・日刊ゲンダイを発刊。
(3)★フライデー襲撃事件を引き起こした元凶。
この事件によって、週刊誌の胡散臭さが国民に暴露されたが、フライデーは今も刊行されている。
(4)「3×3 EYES（さざんあいず）」や「彼岸島」など、日本人を悪者扱いする漫画を多数出版するものの、愛国・親日を是とするものはすぐに打ち切られる。
(5)毎日新聞の変態報道が発覚した以後も広告を出し続けており、不祥事を毎日新聞に擁護させている。
ただし、 東京都青少年健全育成条例改正案反対は評価 （← これも「表現の自由」を盾にして、反日・特亜利権を死守したい常套戦略か？）できるが、それ以外の売国行為が酷すぎるため、評価は「論外」。		 論外
岩波書店 反日雑誌「世界」と「広辞苑」で有名。
動画 朝日・岩波アタック!(完全版)		 SSS+
文藝春秋社 反日週刊誌「週刊文春」で有名。
上杉隆と結託して、反安倍・反麻生の中傷報道を展開。
海上自衛隊によるインド洋給油活動の内容をろくに把握しないまま「無意味な活動」と批判。
但し、イオンの米産地偽装問題の報道の件について、イオンから圧力をかけられていることについては要審議。		 SS+
ニワンゴ エイベックスの孫会社。ニコニコ動画などを提供している。
(1)ニコニコ動画では反日・売国政党である民主党や小沢一郎(売国度:論外+)にチャンネルを提供しており、それらの議員の額に肉等の落書きコメントを書くとアカウントを剥奪するが、自民党や愛国議員に同じような落書きコメントをしても削除やアカウント剥奪をしない等、親民主・反自民の面がある。
(2)ロッテと提携し、公認菓子を発売。
(3)[[社員が東北地方太平洋沖地震の際にデマ情報を流し、「騙されるほうがバカ」と居直る。>http://www.nicozon.net/watch/sm13841929]]
(4)(1)に限らず、反日行為の証拠となる動画を削除される傾向は過去から続いており（テレビ番組の配信に対してテレビ局の圧力に屈したことetc）、日本の異常な反日社会を形成させる一因となっている。
(5)2013年現在、親会社であるドワンゴに「星野康二（スタジオジブリ代表取締役）」という熱心な創価学会員が新任取締役候補として存在していることがわかった。証拠「ニコニコ運営の親会社ドワンゴの幹部に創価学会員が就任していた
但し、在日米陸軍チャンネルの開設は評価 できるが、それ以外の売国行為が酷すぎるため「SSS」とする。		 アメーバビジョン・veoh等。
勿論公認菓子は不買すべき。		 SS+
DeNA（ディー・エヌ・エー） 「モバゲー」で有名。
(1)社長は熱烈な市場原理主義者。
(2)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載し続けている。
(3)独占禁止法違反で公正取引委員会から排除命令を受ける。
(4)第2次韓流ブームの波に乗って、過剰なまでにテレビCMを放送。
「ゲームソフトが売れない」原因を作り出し、ゲーム業界を敵に回した元凶。
モバゲーの不評多数
（系列）横浜DeNAベイスターズ		 SNSは当サイトのトップページで紹介しているSNS Free Japanを推奨。
Twitterなども代替品になりうる。
ゲームは任天堂、セガ、バンダイナムコ、コナミなど。
野球興業は要審議。		 SS+
YouTube 動画投稿サイト世界最大手。
(1)2010年6月「主権回復を目指す会」が反日映画の「ザ・コーヴ」に関するデモ動画をYouTubeに投稿したところ他の動画も削除され（アカウント停止）その理由を聴きに行くと納得のできる説明がなかった。
(2)上に限らず特定の政治家や宗教などの反日行為の証拠となる動画削除される傾向は過去から続いており、日本の異常な「反日無罪」社会を形成させる一因となっている。
(3)創業者が韓国人女性と結婚。
2010/8/18 法人格がGoogleと別である上、格付けがかなり甘かったために引上げた。		 アメーバビジョン・veoh等。 SS
シネカノン 電通と結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。
売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。		 MOVIX、テアトルなど SS+
上海アリス幻樂団 企業ではないが、弾幕ゲームシリーズ「東方Project」を運営する、大手同人サークル。最近になって法人化した。税金対策か？
(1)作品のほとんどの内容が、反米、媚中、好韓などがあがり、日本人系キャラクターを貶めている。
(2)作者のZUNは、ディズニーなどの白人至上主義の作品を否定していない。
ツイッターなどの発言では他人にいくら迷惑がかかっても自分が楽しければよいといった傲慢さも見られる。
(3)作品内で環境保護や景気対策がバカらしいなどの発言をキャラにさせたり、また拉致監禁や殺人をした人間を擁護する発言も見られる。
(4)作中で聖徳太子を性転換したキャラを出すなどの行為が、皇室侮辱ではないかと問題になっている。
詳しくは有志がまとめた別wikiがあるので、そちらも参考に。		 上海アリス幻樂団を除いたとしても、日本は同人作品やアニメの宝庫。
特に、同人ならヘタリアを製作したスタジオディーンも。		 SS+
創出版 香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創（つくる）』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。
また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を徹底擁護している。		 角川グループ、小学館、集英社、展転社など。
週刊誌は新潮社の「週間新潮」など。		 SS+
光文社 講談社の子会社。
日中友好や反戦主義を謳った怪しい著書を多数出版。		 SS+
栄光ゼミナール 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用 Z会など SS+
日本インターネット新聞株式会社 JANJAN-市民の市民による市民のためのメディアを運営している会社。民主党「極右改憲派議員」に注意せよという記事を、2009年8月31日～2009年9月5日編集部オススメ記事に載せており、編集部オススメ記事を読むと、編集部自体が、自民党や保守を嫌っていることがよくわかる。支持基盤見捨てた自民党の「終わりの始まり」 J-Castなど、愛国メディア?を推奨。 SS+
mixi（ミクシィ） ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)サービス。
(1)mixiのニュースは記事の改ざんやミスリード記事のピックアップ、ランキング操作などが　民主党に都合よくなるよう堂々と行なわれている（ソース）。
実際、政治関係の日記などを1日に複数エントリすると強制退会されるなどの被害も報告されており、本名で登録して、ハンドルネーム使用での愛国、憂国的な書き込みや活動などしてるユーザーは要注意。
(2)2010年9月10日に韓国最大のSNS「Cyworld（サイワールド）」、中国最大のSNS「Renren（レンレン）」との提携を発表（ソース）。
(3)2011年2月25日に「ソーシャルフォン」Androidアプリを、ソフトバンクモバイル専用アプリとして先行リリース。
（系列）Find Job		 当サイトのトップページで紹介しているSNS Free Japanを推奨。
Twitterなども代替品になりうる。		 SS
USEN（ユーセン） (1)エイベックス（売国度:論外）と業務提携している
(2)ブラック企業として名高く、労働裁判沙汰多数
(3)マルチ商法に加担したとして、行政処分を受けたことがある。
(4)かつて傘下にしていた動画サイト・Gyaoの株式をヤフー（ソフトバンク系列）に譲渡した（現在はヤフー傘下）。		 要審議 SS
ジャニーズ事務所 (1)日本テレビ系列の偽善チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を出演させている。
(2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市の動物園にパンダを呼ぶ(中国からレンタルする)ための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。
(3)社長は反米主義者であり、2001年9月11日の同時多発テロ事件でも｢だまされた方が悪い｣と米国を批判、他反日発言を多数連発。
ただし、一時反日マスコミから叩かれていたことがあるため、反日度をSSのままとする。		 芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。
芸能界の正体も参照。		 SS
吉本興業 S-1グランプリの開催、「革命×テレビ」に所属芸人を多数出演させているなど、ソフトバンクグループとの関係が深い。
河本準一の母親生活保護不正受給問題についての悪対応についても更に評価を引き上げる必要がある。
日本テレビ系列の偽善チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸人を出演させている。
ただし、ジャニーズ同様一時反日マスコミから叩かれていたことがあるため、反日度をSSのままとする。		 SS
Google インターネット検索エンジン世界最大手。
YouTubeの親会社。
以前に日本海を韓国名の「東海」と表記していたことがある。
現在もGoogleMapでは「尖閣諸島」と中国名の「釣魚群島」を併記している。（さらに中立性のために「釣魚群島」の削除を拒否している。しかし中国版では「釣魚群島」のみ表記されており削除拒否した理由と矛盾している）
さらに竹島に至っては韓国領ウルルン島への航路しか書かれておらず韓国領扱い。（「釣魚群島」の削除拒否した理由と矛盾している）
更には対馬も韓国領と扱う。
「情報統制に関し中国共産党と対立、中国から撤退」と発表されたが実際はひそかにサービスを続けている事が判明したため「SS」とする。
2010/8/18 法人格がYouTubeと別である為評価を分離。		 Bing、@Niftyなど。近年はYahoo!ジャパンより反日が著しくなりつつある。 SS
Cinem@rt
（シネマート）		 映画配給・公開会社。
多数の韓流・華流ドラマ・映画の配給・宣伝に従事している。
反日映画「靖国」でわざと上映中止を行い（後に拡大上映）騒動を大きくして日本を貶めた映画館の一つ。		 MOVIX、テアトルなど S+
サイバーエージェント
 アメーバブログで有名なITサービス企業。
2012年3月、日本の歴史氏のブログが強制削除される事件が発生。同氏による韓国が過去にベトナムで行った蛮行に関する記事に対し、孫正義または関係者が削除指示を出したことが原因。
また、悪質投稿の多くを放置している。		 反日企業以外の、
(1)ブログサービスを使う、
(2)CMSをインストールして使う。
Yahoo!・LiveDoor・Googleは非推奨。		 S
Amazon
（アマゾン）		 アメリカ企業。通販サイト。
日本支社は創価学会を崇拝している。
反日勢力に都合の悪い書籍に対しランキング操作や在庫の捏造を行った。（ソース）		 「逆工作」を行う為敢えて不買すべきではない。 ←無意味。アマゾン側でいくらでも数字はいじれるため。不買に関しては閲覧者判断。ただし、麻生首相著「とてつもない日本」、２ちゃんねるの祭りなどで明らかにランキングがおかしい場合は電凸などを。 S
劇団四季 中韓出身者や在日の役者多数。titletのヲタク部屋「改名組データベース(魚拓)」
電通、JR東日本などの大手反日企業がスポンサーである他、ウォルト・ディズニーの「ライオンキング」（手塚治虫氏の「ジャングル大帝」を無断流用した作品としても知られる）を多数上演している。		 要審議。ただし宝塚歌劇団は非推奨。 S
第三書館 違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。 角川書店、小学館、集英社など。 S
木楽舎 ロハス向け雑誌「ソトコト」などを刊行。同誌にてシーシェパードを礼賛する記事を掲載。 同上 S
佐鳴予備校 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため Z会など S
後藤啓二コンプライアンス法律事務所
 オタクの不倶戴天の敵にして反日弁護士の後藤啓二が主催する弁護士事務所。リスク管理、反社会的暴力対策などを主な業務。後藤啓二の正体を参照。 要審議 S
AOL アメリカのプロバイダ・ポータルサービス。過去にテッド・レオンシス副会長が日本の自虐史観に基づく反日映画「南京」に出資。 要審議 A
ウォルト・ディズニー・カンパニー アメリカのエンターテインメント企業。
作品の内容がほぼ白人至上主義?を中心としており、白人以外の民族や国民の文化を否定・侮辱している。
それどころか、「子供のため」ならば、原典や原作を自らの価値観で改竄するため、「原作を大きく逸脱している」と神話学者や童話作家からの批判が起きている。
原作主義者にとっては、真の敵ともいえる。
さらに、スタジオジブリとの関係が深い。
但し創業者のウォルト・ディズニーは共和党支持者であり、赤狩りにも協力していたため この評価にとどめる。}		 日本は優れたアニメ・キャラクターの宝庫。例として、シャフトなど A+
コーエーテクモゲームス ゲームソフト「信長の野望」「三國志」など。
オンラインゲーム「大航海時代Online」で古地図ながら「日本海」を「朝鮮海(MER DE COREE)」と表記。非難を受けて修正した(新OP)が、修正にもたもたした為反日度を下げるにとどまる。
但し、
マジコンの販売を禁止させた54社のうちに入っていること、被災地に1000万円を寄付をしたこと、愛国企業である任天堂と「零 月蝕の仮面」などでコラボレーションするなど愛国企業との関わりが大きいことは評価。 		反日度「C」に付き不買必要無しだが今後要注意。 C-
勉誠出版 論文誌「アジア遊学」を発行。85号目「中国残留孤児の叫び 終わらない戦後」などを発刊。138号目に「植民地朝鮮と帝国日本 ―民族・都市・文化」（しかも執筆陣は全員韓国人教授）が発行予定。2011年1月・南京大虐殺肯定派・笠原十九司氏が編者の「戦争を知らない国民のための日中歴史認識」も出版。要監視 要審議
Facebook 電通（反日度論外）との業務提携を発表。他の重篤な反日事例は現在無いが今後注意が必要。 要審議


企業名 理由 主な推奨企業・代替品 反日・売国度
JR東日本 正式名称は「東日本旅客鉄道」、鉄道事業最大手。
(1)支那への新幹線の技術提供に積極的であり、既に支那本土にJR東日本の新幹線をベースとした列車(E2系が原型)も存在する。
(2)東日本旅客鉄道労働組合(東労組・内部に革マル活動家が潜んでいる)組合員による吊し上げ事件が繰り返し起こっており、会社も被害者の左遷など東労組に配慮した対応のほか、平然と東労組の大会やイベントに会社幹部が出席。
(3)女性専用車両のつり革や荷棚の高さが低い(女性に対する配慮か?)。
(4)中央･京葉･京浜東北線で配信されているニュースのソースがTBS
(5)平成23年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震発生直後、首都圏のJR路線を正当な理由無く、終日運休させる。
(6)東日本大震災で被災した気仙沼・大船渡・山田各線の復旧を故意に遅滞させている(復旧案はアリバイ作りか)。
(7)また、千葉支社には「国鉄千葉動力車労働組合」(通称:動労千葉)という過激派左翼が住み着いているため、「論外」どころではない。むしろ「論外+」に昇級。
(系列)ニューデイズ・ベッカーズ・ベックスコーヒーショップ・LUMINE・東京モノレール・総合車両製作所など
但し、お召し列車投入は評価 できるが、お召し列車の運用以外に、一般運用時(お召し列車の一般運用≠反日)に50歳以上でなければ乗車ができないため、若者奴隷を助長しているものと思われる。		 首都圏、仙台市内の運輸は少しくらい反日度が高くても、地元の大手私鉄や地下鉄などを使うべき。
その他の地域は地元のバス、東京⇔北陸・東北・北海道はJAL(系列含む)など。
鉄道車両は日本車輛製造、日立製作所など。		 論外+
土佐電気鉄道 主に高知県内の軌道・バス事業を運営。
(1)毎年のように憲法9条改正反対の広告電車を運転している。
(2)マルハンの広告電車を運転。
(3)竹本昭和社長と西岡寅八郎会長(当時、後に辞任)が右翼団体（暴力団）との関係を誇示。「論外」どころではない。むしろ「論外+」に昇級。		 JR四国、高知駅前観光など 論外+
大阪市交通局 企業ではないが、大阪市の公営交通機関である。
(1)女性専用車のごり推しを行い、サービス対応も酷い。
(2)JR西日本の福知山線の事故を嘲笑うかのように、今も創価学会やマスコミと組んでネガティブキャンペーンを行っている。
(3)マルハンの広告列車を運転。
暴力団(構成員の約9割は同和・在日)と繋がりがあり、資金が暴力団へ行く恐れがあるため、論外に引き上げた。		 関西地区の運輸・ICカー ドはJR西日本など 論外
阪急阪神東宝グループ (1)阪急コミュニケーションズは執拗な保守派(日米双方の)叩きを行い、また米民主党の反日閣僚を礼賛し日米関係の悪化に与している。
(まとめ)
(2)阪急交通社は毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載している。
(3)子会社の宝塚歌劇団が創価学会との繋がりあり
(4)京都本線の特急の一部に女性専用車両を導入(平日のみ)。
(5)阪急阪神第一ホテルグループはTポイントカード(大本のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系企業)の取り扱いを行っている。
(6)阪急の一部の鉄道車両で配信されているニュースのソースが時事通信?
(7)阪急阪神エクスプレスがレンタルパンダの輸送を実施。
(8)阪神タイガースに所属する新井貴浩内野手(帰化済の元在日)は日本プロ野球選手会会長時代に「大震災に便乗した開幕妨害」「WBCボイコット」を主導し日台・日米関係を毀損した。
(10)阪急阪神ホテルズはレストランなどのメニューを偽って提供していた問題行為を起こしている。(ソース)
(系列)阪急電鉄、能勢電鉄、阪神電気鉄道、山陽電気鉄道、阪神タイガースなど多数		 関西地区の運輸・ICカードはJR西日本など。
ホテルはプリンスホテルやワシントンホテルなどいくらでもある。
野球・映画興業は要審議。		 SS+
名古屋鉄道 (1)全日空の筆頭株主であり、同社の社外取締役を輩出している。
(2)子会社のオールニッポンヘリコプターがNHKの取材用ヘリを運航。
(3)広告業において電通との合弁事業を行っている。
(4)系列会社のミヤコーバスがJR東日本の復興サボタージュ(BRT化)に加担している。		 東海地区の交通はJR東海・名古屋市交通局など
※中部国際空港関連は代替交通に乏しいため、可能な限り陸路または小牧発着便を利用すべし。 		SS
京王グループ (2)旧社会党系の労働組合とユニオン・ショップ協定を締結している。
(3)｢あなたと新しい明日へ｣と創価学会に似たキャッチフレーズを使っている。		 京王グループ一覧を参照。 SS
東京メトロ 正式名称は東京地下鉄。2004年に帝都高速度交通営団(営団地下鉄)から民営化して誕生。
①半蔵門線の運転士がおよそ420件ものメールをしたり、白金高輪駅の引き上げ線にて南北線の乗務員が喫煙し、小火騒ぎになるなど、企業モラルに反している。
②TBS『メトロダ』の冠スポンサー。
③東京メトロの駅のディスプレイのニュースのソースは時事通信?。
④クレジットカード｢To Me CARD｣はANAのクライアント。
(系列)メトロコマース、メトロエージェンシー、メトロ文化財団など。		 首都圏の交通、運輸はJR東日本不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。
ホテルはプリンスホテルやワシントンホテルなど、いくらでもある。
物販、その他は要審議。		 SS
東武鉄道 (1)社長の根津嘉澄が朝日新聞と仲がよく、共同で「東武朝日新聞」を製作。
(2)東京スカイツリー・東武動物公園・東武ワールドスクエア等の東武グループの娯楽施設は例の「アサヒる」の資金源。
(3)乗入れ先である東急電鉄と結託して車両部品を相互供給したり、広告を東急、電通と提携を行っている。
(系列)関越交通、朝日自動車、東武ストア、東武ホテル等		 S+
南海電気鉄道 (1)和歌山トヨタ販売が南海グループのため、南海バスはほとんどが日野自動車。
(2)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載し続けている。
(3)主要取引先はJR東日本系列の総合車両製作所。		 関西地区の運輸・ICカードはJR西日本など S+
小田急グループ (1)創業者の利光鶴松は熱烈な市場原理主義者。
(2)小田急商事は売上金の一部が「箱根地区の自然環境保護活動」 に寄付する、自治労の有力な資金源とされるナ チュラルミネラルウォーター「箱根の森から」を販売。
(3)小田急バス、立川バス、神奈川中央交通などの小田急グループのバス会社は半数以上のタイヤをブリヂストンから購入。
(4)小田急電鉄はJR東日本の技術を活かした車両を導入。
(5)江ノ島電鉄はNHKに｢江ノ電の風景｣の放映権を与えている。
(6)小田急電鉄は平日朝上がりの時間帯に優等列車に限り女性専用車両を導入。
※サービス応対の悪さについても、更に評価を引き上げるべきである。		 JR東日本不買運動との両立が著しく困難なため、無理して不買する必要はなし。
その他は要審議		 A+
花かんざし 旧「松井本館」。民主党参議院議員で村山談話を起草した人物でもある松井こうじの実家。 要審議 A

不買対象企業 不買理由 推奨企業・代替品 反日・売国度
いすゞ自動車 バス・トラックのディーゼル専門自動車会社。
(1)みずほ銀行?も出資している。
(2)中国で合弁を組む慶鈴汽車グループ(重慶市)との提携を拡大。
(3)毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。
(4)無許可で公道テストを何回も繰り返し、大型路線バス「キュービック」ではリコールを隠す。
(5)反日マスコミお得意の三菱グループ内差別的報道に加担している。(マスコミのいすゞ擁護推進化)
(6)日野自動車(トヨタグループで、グループ全てが創価系)とのバス部門を合併し、J-BUSを創立するなどの極悪企業である。		 欧州輸入車など。
但し特亜メーカーは非推奨。		 論外+
iriver iPodのコピー商品(MP3プレーヤー)を製造販売。
マウスコンピューター（MCJグループ）に買収。		 iPodの正規品かどうか確かめる。 論外+
日本たばこ産業
(JT)		 (1)関連会社であるジェイティフーズが中国の天洋食品が製造した毒入り餃子を輸入。
(2)毎日新聞の変態報道事件発覚以後も広告を出し続けている。
(3)米民主党のオバマ政権による反日、反米行為に傾倒している。
(4)子会社がシリア・アサド政権に対して煙草を密輸。
(5)この様な事件を起こしたにも関わらず、今では何食わぬ顔で各マスコミに広告を出し続けている。
(系列)キーコーヒー		 冷凍食品はアクリフーズ、マルハニチロ、ニチレイフーズなど。
清涼飲料はえひめ飲料、ダイドーなど。
また、資金源の断絶や健康を考えると、タバコは買わない・吸わないのがベストである。そもそも、日本でタバコが広まったのも、元々は進駐軍の御墨付きを得た在日朝鮮人がはじめたパチンコの景品としてスタートしたからである。		 論外+
富士美術印刷 西日暮里に本社を置く印刷会社。
(1)たくさんの反日書籍を印刷。
(2)また、創価学会への印刷物提供も執拗に行われている。
(3)講談社と結託している。
※倒産寸前だが、息の根止めるまで油断大敵。		 大日本印刷、凸版印刷など。 論外+
積水ハウス 博士の独り言参照
よーめんのブログ
積水ハウスに電突！
毎日新聞の変態発覚後の広告掲載		 ダイワハウス、ミサワホームなど 論外+
ブリヂストン (1)鳩山由紀夫の母親が大株主。株主配当は鳩山家の資金源(約3億円/年)である。
(2)日本に対して原爆を投下したボーイングと関係が深く、同社の殆どの機種において出荷時装着のタイヤ供給を独占している(787に至っては交換用も独占供給)。
なおハンコックタイヤもかつてはブリヂストン系列であった朝鮮タイヤが全身、その後横浜ゴムと技術提携(系列ファイヤストン)		 自動車用タイヤは住友ゴムなど。
自転車はGIANTなど。
カー用品店は要審議。建材はクボタシーアイ、未来工業等		 論外+
IDC大塚家具 (1)配当予想の修正を行うという重要事実を知りながら、公表前の2006年2月月10日―22日に、大塚家具の計算で自己株7万9000株を3億3295万5000円で買い付けたインサイダー取引行為を行った。
(2)住吉会系の暴力団に株を買い付けさせたことが発覚、今後も暴力団への資金源にもなりかねないので論外に引き上げた。		 要審議
但し、当然ながらニトリ(創価系企業)、IKEA、東京インテリア家具(在日企業)は非推奨。		 論外
三菱自動車 三菱グループの自動車会社。
(1)かつて現代(ヒュンダイ)自動車と提携し、エンジンの製造技術を提供。
(2)三菱東京UFJ銀行も出資。
(3)反日マスコミによる三菱グループ内差別的報道の戦犯企業の一つ。
(4)また、近年もリコール隠しを何度も行うなど、悪徳極まりない企業である。		 日産自動車、マツダ、スズキ自動車、欧州輸入車など。
但し、特亜メーカー、トヨタ自動車は非推奨。		 論外
東京電力 (1)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けている。
(2)中越沖地震の柏崎刈羽原発事故の処理は今も放置状態。
(3)東日本大震災以降、福島第一原発事故の発生後、謝罪の後も開き直ったかのように言い訳をしている。		 電気は公共事業のため、不買は必要なしだが、今後注意。
反日マスコミ撃退の為にも、テレビの視聴は極力控え、テレビの主電源は切るべきである。 		SSS
大塚製薬 (1)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けている。
(2)韓国に、研究開発に関する巨額の投資を行っている。（ソース）
(3)TBSで放映された韓国ドラマ「アイリス」のスポンサーであり、創価学会員をCMに起用している。（こちらも参照）		 清涼飲料はえひめ飲料、ダイドーなど。
その他は要審議		 SS
三菱ふそうトラック・バス かつては三菱自動車の一部門であったが、現在は独・ダイムラーの子会社。
(1)派遣社員を何の理由もなく解雇させる、いわゆる派遣切りで有名な企業。
(2)社員に対し間接的に民主党への投票を呼び掛けている。
(3)人命に関わるリコール隠しが発覚した。
但し、三菱自動車とは違い、リコール隠し問題で反日マスコミの三菱グループ内差別化偏向報道によって三菱自動車よりもこっぴどく叩かれたので評価はSSにとどめる。		 トラック・バスは欧州車等。
ただし特亜メーカーは非推奨。		 SS
ヤマハ発動機 中国に無人ヘリを輸出した容疑で家宅捜索を受けた事がある。
毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。		 原付･大型二輪はスズキ自動車。
その他は要審議		 SS
ロート製薬 (1)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後もほぼ毎日広告を出し続けている。
(2)「雪ごこち 美白クリア化粧水」と「雪ごこち クリア乳液」のテレビCMなどの宣伝にスイスで竹島を韓国の領土と主張する「独島愛キャンペーン」を展開した反日女優キム・テヒを起用。これに対して日本固有の領土「竹島」を商売の為に日本人社員が「日本の領土」と回答しない。
(3)同時に支那への配慮も執拗していることから、日本固有の領土「尖閣諸島」も商売。勿論日本人社員がこちらも「日本の領土」と回答しない。
(4)復興支援に1億円の寄付をするが、日教組と関係が深いあしなが育英会に寄付している。		 要審議 SS
シャープ (1)サムスン電子と業務・資本提携を行っている。（ソース）
(2)不具合が多くアフターサービスにおいてはずさんな対応が有名で、企業モラルも著しく低下している。
(3)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けており、電子書籍配信サービス「GALAPAGOS STORE」サービス内で、スポニチ、サンデー毎日、エコノミスト、Mainichi iTimes等を配信している。
ただし「GALAPAGOS STORE」においてCCC（TSUTAYA）との合弁を解消、Tポイントサービス系列からも撤退したこと、任天堂（愛国寄りと言われる）に対してのパーツ供給元として古くからの付き合いがある点は評価。 一時期は黒物家電と言われるテレビ等に力を他社以上に入れていたのと、テレビ本体のCMを打ちまくったのでそれだけB-CASの利益となった上、ソフトバンクに多数の端末を納入しているのは段階引上げに値する		 東芝やPanasonic、富士通日立製作所、三菱電機など。、太陽光発電はパナソニック、ソーラーフロンティア(昭和シェル系列)カナディアンソーラー等 SSS
DELL(デル) アメリカのPCメーカー。
①2002年末に中国にコールセンターを開設、中国企業の百度(Baidu)や中国移動(China Mobile)と共同開発を行っている親中企業。
②日米双方、コールセンターやサポートにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無く、自社で直接面接を行った求職者を人材派遣業者に紹介し派遣社員とする違法行為を行うなど、企業モラルも欠如している。
③特に日本では職場環境が悪く、労働組合により何回も労働裁判を行っている。
④毎日新聞による一連の変態報道発覚した以後も、広告を出し続けている。		 ノートPCはLet's note (Panasonic)、Dynabook(東芝)、LIFEBOOK(富士通)など。
デスクトップPCは富士通など。
ネットブックはASUS、エイサー、富士通、東芝などを推奨。
ただしNECは非推奨。
サーバーは富士通、日立製作所など。		 S+
IBM (1)日本IBMの元会長・北城恪太郎は経済同友会代表幹事として首相の靖国神社参拝自粛や、全戦争犠牲者に対する無宗教の追悼碑建立を求めた。（ソース）
(2)PC事業をレノボへ売却している。		 S
中部電力 毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けている。
また、菅総理(当時)(論外)の圧力に屈して浜岡原発を停止した。		 電気は公共事業のため、不買は必要なしだが、今後注意。 A
住友化学 代表取締役会長の米倉弘昌?が尖閣諸島中国漁船衝突事件で船長釈放を評価。
評価は米倉弘昌氏と連動させています。 		要審議 A
川崎重工業 JR東日本・二階俊博の恫喝に屈して支那に新幹線の技術を提供した。
但し、輸送・哨戒機やミサイルなど、国防・国益にかかわる製品を製造していること、台湾向け車両を多数製造していること、毎日新聞による一連変態報道以後、広告を打ち切った(対応は極めて良い)ことについては評価。 		鉄道車両は日本車輌製造(JR東海系)、日立製作所など。
二輪車はスズキ自動車。
その他は要審議。		 B-


不買対象企業 不買理由 推奨企業・代替品 反日・売国度
ヤクルト (1)キリンに販売を委託している。(さらにヤクルトも創価系企業説あり)
(2)また、支那での事業拡大、韓国でラーメンを販売するなど親中、親韓企業である。
(3)創価学会員の星野康二さもこれを愛飲。
(4)毎日新聞の変態報道が発覚した以降も毎日新聞に広告を掲載している。
(5)さらに現会長、現社長に関しても創価信者の疑いが指摘されている。
(6)東京ヤクルトスワローズが愛国企業の明治神宮野球場をホームスタジアムとして使っているのは確かであるが（ただし球団自体は反日行為に加担している可能性もあるため継続審議要）、それ以外の反日行為が酷すぎた結果、論外+。
（系列）東京ヤクルトスワローズ、日本クロレラ、社団法人同仁協会、ホテルサン沖縄 、ワイ・ビー・シー、麺物語本舗、はこだてわいんなど		 野球興業は要審議
清涼飲料はえひめ飲料、ダイドーなど。		 論外+
サッポロビール ①毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載し続けている。
②社長の寺坂史明は首相の靖国神社への参拝を批判。他、反日、反米、媚中発言を連発。
③JR東日本(論外+)と提携しており、トレインビジョンに「繁盛店の逸品」を広告。また、JR東日本とのコラボ商品も次々と販売している。
④また、前身であるポッカは、大阪支店が同和利権と関わっていた。
⑤サッポロビールは創価学会系タレントや反日有名人をテレビCMに起用。
⑥サッポロビール北海道支社は創価学会（JR北海道絡みか!?）、九州支社はソフトバンクと関わりあり（ホークス絡みか!?）。
⑦JR東労組(労組内に革マル活動家が潜んでいる) 組合員による吊し上げ事件が繰り返し起こっているのにも関わらず、東労組に配慮した対応のほか、平然とJR東労組の大会やイベントにヱビスビールを提供。
根津財閥系は皇后を輩出した正田家の親族だが、根津財閥系の企業すべてが愛国企業という訳ではないので、愛国企業と勘違いされやすいので要注意。また、資金源がJR総連に行く可能性があるため、評価は論外。
※更に福永前社長の暴行事件や横領着服問題などの行為が明確な場合は論外+に昇級すべし。
参考：（サッポロビールは買いません！）
（系列）ヱビスビール、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ		 麦酒等の飲料は、取扱飲食店は各地のエチゴビールなどの地ビールを推奨、ない場合は要審議。
輸入ビールについては直輸入品（日本語が直接印刷されていないもの）で。
清涼飲料はえひめ飲料、ダイドーなど。		 論外
サントリー 1.毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載し続けている。
2.日本海のことを東海（トンヘ）と表記
3.またファミリーマートのLove韓流フェアに参加している。
4.利根川工場で爆発事故発生。
5.ソフトバンクとコラボして、犬のCM(いわゆる日本を貶めるCM)を製作。
但し、 やまと新聞?への広告掲載は評価 できるが、更なる売国行為がある以上、評価は論外。
（系列）ペプシ、リプトン、ハーゲンダッツなど
（販売代理）スターバックス(コンビニ向け商品)		 論外
アサヒビール (1)相談役で元社長・会長の福地茂雄NHK会長がNHK偏向捏造問題（JAPANデビュー問題）で、「問題なし」発言を繰り返す(アサヒの中国市場進出絡みで中共に篭絡された模様)
(2)言論NPOのスポンサー企業となっている。
同社には愛国派として知られる中条高徳氏（名誉顧問）も存在するが、近年その面影が感じられないほど反日企業化が進んでいる。愛国企業と誤解されやすいので注意。
（系列）オリオンビール
（輸入代理）レーベン
ブロイ、バスペールエールなど		 SS+
亀田製菓 農心との提携を発表（ソース）。それ以外の重篤な反日事例はないが今後要注意。 要審議

不買対象企業 不買理由 推奨企業・代替品 反日・売国度
丸紅 山口組の企業舎弟。
ロッキード事件の主戦犯企業であり、1976年の6月22日から7月13日にかけて、丸紅元会長・檜山宏容疑者、同専務・大久保利春容疑者を逮捕。
また、暴力団と関わりが深い企業のため、論外+に引き上げた。		 要審議 論外+
藤遠貿易 北朝鮮からのアサリを不正輸入。
外為法違反(無承認輸入)容疑で、輸入元の水産会社「藤遠貿易」(山口県山陽小野田市)の社長藤岡登容疑者(59)と同社役員、従業員ら計8人を逮捕(2007/04/07山陽新聞)。		 反日企業を介さないネット通販を利用。 論外+
ホメオパシージャパン オカルト的代替医療「ホメオパシー」関連の商品販売やセミナーを開催している企業。医療資格を持った社員が全くいないにも関わらず、現アジア各国の財閥と 結び日本の技術を垂れ流す。現代医療全否定し、それを真に受けた信者達がトラブルを幾度となく起こしている。
また表現規制問題で重大な差別発言を行った大葉ナナコとも関連あり。		 医療機器はニプロ、グッドマンなどいくらでもある。
また、医療機器メーカーも参考すべし。		 論外
日本生活協同組合連合会
(生協)		 ①ジェイティフーズが輸入した中国の天洋食品製造の毒入り餃子を販売。
その餃子を食べた人々が相次いで中毒を起こし、うち1人の女児が一時意識不明の重体に陥った。
②また、全国各地で九条の会を設立する等、何故か政治的な活動も行っている。
③米民主党・オバマ政権を支持しており、反日・反米的行動に傾倒している。		 要審議 SSS+
伊藤忠商事 (1)元社長・会長で元中国大使の丹羽宇一郎、顧問の藤野文晤2人が親中・反米・反日発言をしている。（ソース）
(2)系列のファミリーマートはTポイントカード（大本のカルチュア・コンビニエンス・クラブは創価系企業）を取り扱っている。
(3)ファミリーマートはエイベックス所属アーティストとのコラボ商品の販売や吉本興業とのコラボキャンペーンを行っている。
ただしエイベックス主催イベントa-nationの入場券販売から撤退したのは評価。
(系列)プリマハム、吉野家、FXプライムなど他多数		 ハムは日本ハムや滝沢ハム、丸大食品など
コンビニエンスストアやその他は要審議		 SSS
ビックカメラグループ (1)ビックカメラは毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載している。
(2)ビックカメラは民主党支持企業の1つ。
(3)ECサイト「ビックカメラ.com」の「今日のニュース」のソースがTBS。
(4)ソフマップは創価学会系企業の1つ。
(5)ソフマップは下記のオノデン同様、日本固有の領土「尖閣諸島」を商売の為に日本人社員が「中国の領土」と回答している上、媚中行為(国慶節による特売)を行っている。
(系列)コジマ、日本BS放送（BS11）		 ケーズデンキなど。(ただし店舗のない地域は要審議)
但し当然ながらオノデンやラオックス、ヤマダ電機およびヨドバシカメラは非推奨		 SS
三菱商事 ①売国奴・岡田克也民主党幹事長の実家が株式の1割を保有しており、特亜国の財閥と結び日本の技術を垂れ流す。
②ローソンは2009年に在日支那人および韓国人の大量採用を行っており、日本人の雇用機会を狭める一因となった。
③ローソンは三鷹の森ジブリ美術館入場券の販売など、スタジオジブリ関連商品を猛プッシュしている。
④ローソンは韓流スター・チャン・グンソクとのコラボパンの販売も行っている。（ソース）
⑤民主党議員、寺田学(売国度S)も三菱商事の社員。
ただし ローソンはTポイントカード系列から撤退したことと、毎日新聞による一連の変態報道が発覚した際に良い対応をしたこと（同wikiにおいて、コンビニエンスストアで唯一最高評価の「◎◎」に次ぐ評価「◎」を受けている）は評価
評価は岡田克也と連動させています
（系列）ケンタッキーフライドチキン、ローソン(ローソンチケット、九九プラス（SHOP99）、HMV)		 要審議 SS
無印良品 セゾングループのブランド生活用品専門店。中国製製品を多く取り扱っており、国益に反している面が大きい。
また、左翼勢力の抗議に怯んでイスラエル進出を取止めた。
(系列)西友・LIVIN・クレディセゾンなど		 地元の小売店や雑貨屋、スーパーを推奨。
クレジットカードはMasterCardを推奨（ただしVISAやJCBしか通用しない所もあるため各自判断すべし）。		 S+
カタログハウス 雑誌「通販生活」で9条礼賛、反米・媚韓・媚中の活動を行う。岩波書店ともつながりがある。 Nissenなど S+
ドン・キホーテ 総合ディスカウントストア。新入社員の4割に中国人を採用しており、日本人の雇用機会を狭める一因となっている。
※在日企業説があるが明確な証拠が無いためアンチによる工作と思われる。		 要審議 S+
ポプラ ①会長の目黒俊治は中国新聞への安倍叩きや麻生潰しを推進。
②首相の靖国神社参拝自粛や、全戦争犠牲者に対する無宗教の追悼碑建立を求めた企業の一つである。		 要審議 S
三越伊勢丹ホールディングス 三越と伊勢丹が経営統合して誕生。
新潟伊勢丹は日章旗掲揚をしていないのに対し、向かいの国土交通省新潟総合庁舎はきちんと日章旗掲揚を行っている。（ソース）
また、2012年1月18日付「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記。（ソース）		 要審議 S-
平和堂 毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、未だに毎日新聞に広告を掲載している。
 滋賀県を中心に展開しており、同県では他のスーパーが殆ど無いため、不買は不要 A

不買対象企業 不買理由 推奨企業・代替品 反日・売国度
新銀行東京 住吉会系暴力団員と共謀して、営業実体のない会社に多額の不正融資を行っていた。
また、暴力団と関わりが深い。　これらの有害性が極めて高いことから、論外+とする		 東京都民銀行 論外+
オリックス (1)市場原理主義信奉者の宮内義彦が会長。
(2)言論NPOのスポンサー企業となっている。		 要審議 SS+