一般的に６５歳以上とされている高齢者の定義について、日本老年学会と日本老年医学会は５日、７５歳以上とすべきだとする提言を発表した。６５～７４歳は「心身とも元気な人が多く、高齢者とするのは時代に合わない」として、新たに「准高齢者」と位置づけた。
医師や心理学者、社会学者らでつくる両学会のワーキンググループが日本人の心身の健康に関する複数の調査結果をもとに２０１３年から検討してきた。
６５歳以上では脳卒中などで治療を受ける割合が以前より低下する一方、身体能力をみる指標の歩行速度などが上がる傾向にあり、生物学的にみた年齢は１０～２０年前に比べて５～１０歳は若返っていると判断した。知的機能の面でも、７０代の検査の平均得点は、１０年前の６０代に相当するという報告があり、根拠の一つとされた。
また、「高齢者とは何歳以上か」を問うた内閣府の意識調査（２０１４年）では、「７５歳以上」との答えが２８％で、１５年前より１３ポイント上がったのに対して、「６５歳以上」は６％で、１２ポイント下がった。
こうしたことから、提言では高齢者は７５歳以上とし、６５～７４歳は「高齢者の準備期」と位置づけた。この世代を「社会を支える人たち」と捉え直し、より多くの人が社会参加する活力ある超高齢社会につなげる狙いがある。また、平均寿命の伸びなどを考慮して、９０歳以上は「超高齢者」とした。
提言は「あくまで、医学的な立…
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