新国立、命名権売却にＦ東京「クラブの思いとは合致」
2016年12月31日5時10分 スポーツ報知
- ２０１９年１１月に完成予定の新国立競技場（日本スポーツ振興センター提供）
政府が２０２０年東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとなる新国立競技場の命名権（ネーミングライツ）を売却することが３０日、分かった。大会後には「国立競技場」の名前を使用せず「東京オリンピックスタジアム」と「企業名」を組み合わせる案などが候補に挙がっている。この日、スポーツ報知の報道で明らかになった、Ｊ１・鹿島、Ｆ東京を候補に、五輪後にＪリーグの本拠地とする方針を念頭に置いた収益確保策だ。
東京都をホームタウンとするＦ東京は関心を示した。大金直樹社長（５０）は「今すぐ判断しろと言われてもできないし、何とも言えない」とした上で、「東京にサッカー専用スタジアムを、というクラブの思いとは合致している」と話した。
自身が社長に就任してから、サッカー専用スタジアムを造ることを将来のビジョンとして掲げてきた。現在は味の素スタジアム（調布市）を本拠としているが、前身の東京ガスサッカー部が江東区を拠点としていたことから、今も本社は同地にある。今後首都クラブとして発展していくために２３区内に本拠を置きたい意向を持っている。またこれまでも味スタが使えない場合は、国立競技場を使用していた経緯もあるため支障も少ない。「（スタジアムの）大きさだったり、見合うかどうか計っていかないといけない」と今後の行方を見守ることを明かした。