JTBは12月20日、「2017年の旅行動向見通し調査」の結果を発表した。同調査は11月2日～14日、航空会社の予約状況や業界動向、同社グループの販売状況のほか、15歳～79歳の男女1,200名を対象に行われた訪問調査から推計したもので、1981年に調査を開始して以来、今回で37回目となる。
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「2015～2016年の推計、2017年の見通し」 |
2017年国内旅行動向は、4月に名古屋で「レゴランド」が新しい観光地として期待されることや、「ななつ星」をはじめとする観光列車の人気に加え、新たに2つの寝台列車が登場すること。さらに、LCCの国内旅行での利用が定着してきたことから、鉄道・航空旅客数の増加を見込んでいる。こうした状況から、国内旅行人数は前年比0.4%増の2億9,800万人、平均消費額は3万4,920円(前年比+0.3%)、旅行総消費額は10兆4,100億円(前年比+0.8%)と推計した。
海外旅行は、2016年から円高が進み、日本人の海外旅行者数は回復傾向にあったものの、最近やや円安に転じていることから、海外旅行人数は前年並みの1,700万人と予測。また、燃油サーチャージが2月から復活することや、前年比で円安となる可能性が大きいことから旅行の単価が上昇し、平均消費額は24万7,200円(前年比+3.8%)、旅行総消費額は4兆2,000億円(前年比+3.7%)になると推計した。
訪日旅行については、円安が続けば日本へ旅行をしやすい環境となるものの、中国やアジアの経済状況の変化が旅行の動向にも影響を及ぼすため、伸び率は昨年より鈍化し、訪日外国人数は2,700万人(前年比+12.0%)と予測。また、寄港地への経済効果が大きいクルーズ船の寄港回数は、2016年10月までで前年同期比1.38倍の1,801回を記録した。
