ロシアのドーピング問題 1000人以上の選手関与と発表
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ロシアの組織的なドーピング問題について調べてきたWADA=世界アンチドーピング機構の調査チームが、9日、最終報告書を発表し、関与したロシア選手は2011年からの4年間で1000人以上に上ると結論づけました。
WADAの調査チームは、おととしのソチオリンピックで開催国のロシアがドーピングで陽性反応を示した検体をすり替えていたという報道を受けて調査を始め、7月の中間報告では、ロシアのスポーツ省などが主導して2011年からの4年間にわたって組織的なドーピングが行われ、多くの選手の検体がすり替えられていたと認定しました。
9日、調査チームのリーダーで法律の専門家のマクラーレン氏が会見して最終報告書を発表し、ドーピングに関与したロシア選手は、夏と冬のオリンピックやパラリンピックの30以上の競技にわたって1000人以上に上ると結論づけました。
このうち、名前が特定できたおよそ700人の選手については、所属する国際競技団体に通知したということです。
中には、メダルを獲得した選手も含まれ、2012年のロンドンオリンピックではすでにメダルを剥奪された10人を含めて15人、ソチ大会ではオリンピックで12人、パラリンピックで6人の関与を認めました。
こうした選手たちの検体を入れた容器には、本来、開封できないふたの内側に傷がついていたほか、ソチオリンピックのアイスホッケーの女子選手2人の検体からは男性のDNAが見つかったということで、何らかの方法で中身がすり替えられたと指摘しました。
マクラーレン氏は「前代未聞の規模で不正が行われ、スポーツの国際大会は何年間にもわたって、知らないうちにロシアに乗っ取られていた。選手や指導者は公平でない場で競わされ、ファンもだまされていた」と話しました。
そのうえで、これまでWADAや国際競技団体など関係機関の間でドーピングに対する足並みがそろっていなかったとして、「なぜ同じ方向に進めないのか、とても理解しがたい。われわれはドーピングに対して、ともに戦うべきだし、解決策を見つけるために前に進むべきだ」と強く訴えました。
9日、調査チームのリーダーで法律の専門家のマクラーレン氏が会見して最終報告書を発表し、ドーピングに関与したロシア選手は、夏と冬のオリンピックやパラリンピックの30以上の競技にわたって1000人以上に上ると結論づけました。
このうち、名前が特定できたおよそ700人の選手については、所属する国際競技団体に通知したということです。
中には、メダルを獲得した選手も含まれ、2012年のロンドンオリンピックではすでにメダルを剥奪された10人を含めて15人、ソチ大会ではオリンピックで12人、パラリンピックで6人の関与を認めました。
こうした選手たちの検体を入れた容器には、本来、開封できないふたの内側に傷がついていたほか、ソチオリンピックのアイスホッケーの女子選手2人の検体からは男性のDNAが見つかったということで、何らかの方法で中身がすり替えられたと指摘しました。
マクラーレン氏は「前代未聞の規模で不正が行われ、スポーツの国際大会は何年間にもわたって、知らないうちにロシアに乗っ取られていた。選手や指導者は公平でない場で競わされ、ファンもだまされていた」と話しました。
そのうえで、これまでWADAや国際競技団体など関係機関の間でドーピングに対する足並みがそろっていなかったとして、「なぜ同じ方向に進めないのか、とても理解しがたい。われわれはドーピングに対して、ともに戦うべきだし、解決策を見つけるために前に進むべきだ」と強く訴えました。
IPC「関係団体が一致して協力を」
WADAの調査チームの最終報告書について、IPC=国際パラリンピック委員会は「調査結果は前代未聞で驚くべきものだ。ロシアの不正はスポーツの品位と倫理に打撃を与えた。ロシアの腐敗した反ドーピングシステムを立て直すためには、関係団体が一致団結して協力し合うことが大切だ」と声明を出し、IPCとしても作業部会を設置して、現在、資格が停止されているロシアパラリンピック委員会に協力していくことを明らかにしました。
ロシア 改めて国家ぐるみの関与否定
ロシアのスポーツ省は9日、声明を出し、「ドーピングのために国が支援する計画はないと責任を持って表明する」として、改めて国家ぐるみの関与を否定しました。
そのうえで、ドーピングを勧めたコーチや医療スタッフなどに対して刑事罰を科す新たな法律を作ったことなどを挙げて、「ドーピングは一切許容しないという立場で闘いを続ける」として、国際機関と協力してドーピングの防止に取り組む姿勢を強調しました。
そのうえで、ドーピングを勧めたコーチや医療スタッフなどに対して刑事罰を科す新たな法律を作ったことなどを挙げて、「ドーピングは一切許容しないという立場で闘いを続ける」として、国際機関と協力してドーピングの防止に取り組む姿勢を強調しました。