同紙はコラムの中で「大衆文化の交流は、両国が相互に影響をやり取りする道だ。限韓令は、韓国だけに打撃を与えない。多様な文化接触のチャンス拡大や文化産業の競争力強化など、前向きな効果を遮断するということでも、中国にも役に立たない政策だ。世界第２位の経済規模を誇る国として、『心の狭い巨人』ではなく、大国にふさわしく行動してほしい」と切々と訴えている。

東アジアでの韓流ブームは終焉か

　こうした韓国側の言い分もまた正論ではある。必要以上に中華思想を振りかざすことは、経済大国・中国にとって大人げない。

　ただ、Ｋ－ＰＯＰに代表される韓流の足下も決して盤石ではない。今年、６７回目を迎える大みそか恒例の「ＮＨＫ紅白歌合戦」に５年連続で韓国勢は選ばれなかった。韓流が前年の３組からゼロになった平成２４年こそ、国内外のメディアでちょっとした騒ぎになったが、今年はニュースにさえならない。日本国内での韓流ブームの終焉（しゅうえん）を物語っている。

　日本の一部の音楽関係者は、Ｋ－ＰＯＰについて、メロディーや歌詞などの音楽的要素を低め、ダンスやコスチュームなどで極端な複合エンターテインメント化を徹底させたと指摘。さらに「韓流」という日本にこれまでなかった新鮮かつ特殊なコンテンツが飽きられたという声もある。

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