松浦です。本日朝、「この世界の片隅に」を観てきました。
やられました。個人的評価ですが、「七人の侍」に匹敵する傑作です。
「シン・ゴジラ」の時は「みんな語りたがっているし、自分が語る必要はないだろう」と思って断ってしまいましたが、今回なにか企画はありますか。機会があるなら万難を排して書きます。
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11月16日の夕方、「宇宙開発の新潮流」の筆者、松浦晋也さんから私にこんなメールが届きました。取材に執筆にご親族の介護と八面六臂の松浦さんが「機会があるなら万難を排して」というなら、相当面白いに違いない（彼のブログでの映画紹介はこちらで読めます）。
11月12日に公開されたアニメーション映画「この世界の片隅に」（片渕須直監督）。戦前に広島・呉市に嫁いできた女性の、終戦をまたいだ日常を描く、という内容は、いかにもお説教されそうな反戦映画っぽいし、「のん（本名：能年玲奈）」さんの声優起用も話題作りのような気がして気が向かなかったのですが、これはもしかしたらと早速映画館を検索したら、当日夜は「え、満席売り切れ？」。
驚いて翌日朝一番の席を予約し、見に行って、己が先入観を蹴飛ばしたくなりました。すぐに『この世界の片隅に』（こうの史代）の単行本も全巻購入し、原作のすばらしさと、それをどれほど大事にしながら映像化したのかも知りました。
上映館数が63館という小規模な公開でスタートしたのに、観客動員数が2週連続10位を記録とスタートダッシュに成功、3週目に6位にランクアップしたことも話題になっています。上映館も続々と増加中。
しかし、原作にたくさんのファンがいるとはいえ、一般的な知名度は決して高くなく、内容も「これは当たる」とは考えにくい。それをこんなに丁寧に（＝お金と時間を掛けて）制作し、回収できると踏んだのはなぜなのか。この映画のプロデューサーであるアニメ企画・プロデュース会社GENCO（ジェンコ）の真木太郎社長にお話を伺ってきました。
Y:よろしくお願い致します。
真木太郎社長（以下真木）:どうぞよろしく。しかし、映画の話なら、片渕監督じゃなくてよかったんですか。
Y:そちらは、既に良質なインタビューが出そろっていますし、よろしければ別途お願いしたいと思います。今回は商売、そろばん勘定のお話を聞かせていただければと。
真木:あ、やっぱり日経さんだから、まずお金の話なんですね（笑）。
Y:そういうことです（笑）。まず真木さんはどの時点でこの映画にかかわられたんでしょうか。
真木:僕は途中から呼ばれたんです。経緯を簡単に説明しますと、2010年、片渕監督が前作「マイマイ新子と千年の魔法」（2009年11月公開）を終えて、次に「これをアニメ化したい」と取り上げたのが、こうの史代さんのマンガ『この世界の片隅に』でした。
「この世界の片隅に」映画公開まで| ・2010年8月 | 片渕監督、MAPPA丸山社長（当時）に「この世界の片隅に」の映画化を相談 |
| ・2011年6月 | MAPPAに制作準備室設置、シナリオ作業開始 |
| ・2012年8月17日 | ツイッターで制作発表 |
| ・2012年9月 | キネカ大森（テアトル東京系列）に「『この世界の片隅に』製作準備進行中」のポスター貼られる |
| ・2013年1月 | GENCO（ジェンコ）真木社長、企画に参加 |
| ・2015年3～5月 | クラウドファンディングでパイロット版資金調達に成功 |
| ・2015年6月3日 | 製作委員会結成、映画製作が本決まりに |
| ・2015年7月4日 | 約5分のパイロットフィルム完成、試写 |
| ・2016年6月 | アフレコ開始 |
| ・2016年7月 | 「のん（本名：能年玲奈）」が「すず」の声優に決定 |
| ・2016年9月 | 本編の試写開始 |
| ・2016年11月12日 | 映画公開 |
片渕監督は自腹で夜行バスで広島に何十回も行って、映像にするための取材を重ね、街を歩き、当時を知る人へのインタビューを行いました。こうのさんの絵があるとはいえ、映画とは画角も違いますし、膨大な資料と取材がないと、片渕監督が望むような映像化はできない。広島行きを重ねながら、コンテ作業…実際のアニメの絵を描く前段階ですね、もちろん、シナリオも作っていました。
資金調達が捗らなかった理由
Y:集めた資料の膨大さと緻密さが、ネットで話題になっていましたね（片渕監督自身の制作日記はこちら。参考記事リンクは記事末尾に掲載します）。
真木:ええ。で、なんとか映画制作を離陸させるべく、片渕監督と組んで一緒にやっていた制作スタジオ、MAPPAの丸山正雄さんが、いろいろな方に「一緒にやらないか」と声を掛けていたのですが、なかなか組むところがない。その後私が参加したのが2013年の1月でした。でも、そこから順調だったわけでもなくて、やっぱりお金が集まらないんです。
Y:それはなぜでしょうか。
真木:日本の映像物は、テレビ、映画、アニメ、実写を問わず、たいていは製作委員会という、民法上の任意組合によって資金が調達されているのはご存じですよね。参加する企業各社は、出資者、投資家であると同時に、メディアビジネスのプレーヤーでもある。例えば、ビデオメーカーが投資して、完成した映画のビデオの窓口（販売やレンタルの権利）を取る。テレビ局が投資するなら、自局で広告宣伝をして、放映もできる。
Y:言い換えると、映画単体でのリクープ（投資の回収）ではなく、関連した商品を自社で扱う権利による利益も含めて、ビジネスとしての採算を考えるわけですね。
真木:その通りです。そして、製作委員会方式には功罪どちらもありますが、「窓口のビジネスが優先される」のが特徴というところは現在では、誰もが認めざるを得ないと思います。