閏月決まらず
大安に結婚式、友引は葬式を避ける……。日本の風習に深くかかわる「六曜」だが、そのもととなる旧暦が、２０３３年夏から３４年にかけて白紙になる恐れが出てきた。これまで自動的に計算できたルールに微妙なズレが生じ、適用できなくなるのだ。１７年も先の話とはいえ、冠婚葬祭業界はやきもきしている。【柴沼均】
寺院の専門誌「月刊住職」は今年１月号で「友引が決まらない『旧暦２０３３年問題』とは一体なぜか」を特集。「『おたくは友引なのに葬式出すの？』『え、うちのカレンダーだと大安ですよ』と、統一見解がまとまらないと大混乱がありうる」と憂慮する記事を掲載した。「葬儀が他の日よりも少ない友引に会議などを設定する住職が多い」と会議日程が決められず、組織運営に支障が出る可能性も心配する。
日本で使われている旧暦は、江戸時代の１８４４年にできた天保暦で、中国とは違う日本独自の暦。明治政府が１８７３年に旧暦を廃止したため、現在は旧暦を決定する機関がない。
旧暦は、新月から次の新月までの約２９．５日を１カ月、１年は３５４日と計算する。さらに、１年を太陽の動きをもとに分けた「二十四節気」のうち、春分など１２の区切りを割り振って月を決める。例えば秋分を含む月は８月、冬至を含む月は１１月となる。実際の季節とずれが生じるため、３年に１回程度、閏月（うるうづき）と呼ばれる追加の月を入れて調整しており、天保暦では、いつ閏月を置くかの規則も決まっていた。
ところが２０３３年夏から３４年春にかけては、秋分（旧暦８月）が新月のため、本来は旧暦１１月の冬至が１０月になってしまうなど、通常と違う事態が５カ月分も起きる。天保暦では短期間でこれだけ調整が必要になることは想定外だった。旧暦の月が決まらないと、旧暦の１月１日を先勝とする「六曜」も定まらず、２年分のカレンダーができないのが「問題」というわけだ。国立天文台が１４年、ウェブサイトで「旧暦２０３３年問題について」と題して「天保暦導入後初めて起こる事態」が発生すると解説したこともあり、注目されるようになった。
慌てたのが冠婚葬祭業界。科学的根拠はないが、地鎮祭を大安にしたり、友引を休業日にしたりする火葬場もあるからだ。東京都内で６斎場を営む東京博善（千代田区）は「２０３２年に翌年の暦を配るので、その時まで決まってくれればいいが」と気をもみながらも、「間に合わなければ業界団体で対応を話し合うことになるのではないか」と当面は静観する構えだ。
天文学者やカレンダー業界でつくる一般社団法人・日本カレンダー暦文化振興協会は、秋分を９月にずらしてでも冬至の１１月を守り、冬至の翌月に閏月を置く案を「推奨する」と発表した。小沢潤事務局長は「伝統的に旧暦では冬至を尊重してきたため、冬至を優先した」と説明する。出版済みの暦のほとんどが閏１１月を採用しており、混乱を回避できることも理由の一つだという。
しかし協会は民間団体であり、正式決定というわけにはいかない。小沢さんは「２０３３年の直前に大混乱する事態を避けるために、早めに決定したほうがいい」と話す。問題を提起した国立天文台の片山真人・暦計算室長は「この問題への関心が、旧暦とはどのようなものか知る機会になれば」と話している。
旧暦２０３３年問題と解決策
秋分を９月にずらすか、冬至を１０月にずらさなければならず、旧暦の例外を余儀なくされる。また、旧暦の１カ月に、冬至など１２区分の「中気」が１個ずつ入るのが基本的ルールだが、２０３３年夏から３４年春にかけては、別表のように中気のない月が３回、中気の２度ある月が２回出現する。これらを解決するには、まず冬至か秋分のどちらかを決めたうえで閏月を設定する必要があり、国立天文台は３通りの案を提示。日本カレンダー暦文化振興協会は１案を勧める。