競技会場見直し 鈴木長官「選手みずから意見発信を」11月16日 16時54分

２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの競技会場の見直しについてスポーツ庁の鈴木大地長官は、選手第一とする「アスリートファースト」の視点が欠けていれば、選手みずから意見を発信することが望ましいという考えを示しました。

２０２０年東京大会の競技会場の見直しをめぐっては、東京都、政府、組織委員会、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会による４者協議で今月末に結論を出すことになっています。

これについてスポーツ庁の鈴木長官は１６日の記者会見で、「今の議論でアスリートファーストの視点は十分か」という質問に対し、「競技によるのではないか。いろいろな形で事前に話し合いが行われたと思っていて、それを盛り込みつつ今の状況があると判断している。もし違うのであれば、アスリートがもっともっと意見を出してもいいのではないか」と述べ、議論の中でアスリートファーストの視点が欠けていれば、選手みずから意見を発信していくことが望ましいという考えを示しました。

また、札幌市が２０２６年冬のオリンピックとパラリンピック招致を目指し大会の開催提案書をＪＯＣ＝日本オリンピック委員会に提出したことについては、「声を上げることは大事だが、慎重に検討していく必要があるのでなかなかハードルは高いという私の姿勢は変わっていない」と述べました。