「マツダ」３年後に電気自動車の量産体制 整備へ11月17日 6時16分

自動車メーカーの「マツダ」は、海外で環境規制を厳しくする動きが広がっているため、３年後の２０１９年に、走行中に排ガスを出さない電気自動車の量産体制を整えることになりました。

海外では、アメリカのカリフォルニア州で走行中に排ガスや二酸化炭素を出さない車を一定の割合で販売することが義務づけられているほか、ヨーロッパや中国でも環境規制を厳しくする動きが広がっています。

このためマツダは３年後の２０１９年に、走行中に排ガスを出さない電気自動車の量産体制を整えて、主力市場のアメリカなどでの販売に乗り出す方針を決めました。

また２０２１年以降には、家庭などで充電が可能なプラグインハイブリッド技術を搭載した中型・大型の車種を本格的に販売する方針です。

自動車業界では、ハイブリッド車をエコカーの主力に位置づけてきたトヨタ自動車が、電気自動車の市場に本格的に参入する方針を示すなど、一段と厳しくなる環境規制に対応しようという動きが相次いでいて、マツダとしても業務提携しているトヨタ自動車と協力し、電気自動車の量産化を目指す方針です。

マツダは「ガソリンエンジンの燃費性能の改善を優先する方針は変えないが、さまざまな国の環境規制に対応できる技術の開発に前向きに取り組んでいく」としています。