日本脳炎ワクチンと、麻疹(はしか)と風疹の混合ワクチン(MRワクチン)が不足し、各地の医療機関や自治体窓口などに問い合わせが相次いでいる。
日本脳炎については生後早めの接種を勧める見解が出され、MRワクチンでも関西空港での麻疹の集団感染などを受け、定期接種以外の接種などで需要が増えたためとみられる。ただ、多少遅れても問題ないといい、専門家は冷静な対応を呼びかけている。
■順番待ち
日本脳炎ワクチンは、3歳で1回目、1~4週間後に2回目、約1年後に3回目、9歳で4回目を接種するのが一般的。3歳児を持つ京都府内の女性は10月、予約していた2回目について病院から「確保できない。キャンセルしてほしい」と電話があったという。
いつ入荷するかの言及はなく、「また問い合わせてほしい」と言うばかり。女性は「待っていればいいのか、どうすればいいのか」と困惑した表情で話す。
各地の病院では夏頃から、同ワクチンのほか、1歳と就学前年の計2回定期接種するMRワクチンの入荷が難しい状態になっており、大阪市生野区の「浦岡小児科」では、それぞれ40人近い子供が順番待ちをしている。神戸市北区の「わくこどもクリニック」でも、多い時で各20~30人が待っており、他の病院への問い合わせを促しているという。
厚生労働省は9月、都道府県間でワクチンを調整するよう求める通知を出したが、解決には至っていない。京都府からの委託で予防接種の相談を受け付ける府予防接種相談センターには9~10月の2か月間に、「どの病院にも断られた」との電話が計約60件あった。大阪府医療対策課や神戸市保健所にも同様の電話が相次いでいる。
■出荷制限も影響
なぜ、これほどの不足が生じているのか。
日本脳炎の国内の患者数は近年、中高年を中心に年10人以下で推移しているが、この10年間で0~10歳児の発症が西日本を中心に8件あり、日本小児科学会は今年2月、患者が発生した地域などでは生後6か月頃からの接種を推奨。4月からは、定期接種の対象外だった北海道で、病気を媒介する蚊の生息域が温暖化で広がる可能性があるとして定期接種が始まった。
また、血液製剤などの不正製造が発覚した一般財団法人・化学及血清療法研究所(化血研、熊本市)で一時、出荷が制限されたことも影響しているとみられる。
MRワクチンでは、製造する国内3社のうち1社が昨年10月以降、効き目が基準を下回る恐れがあるなどとして出荷停止中だ。今年8月には関西空港の従業員らが麻疹に集団感染したことなどを受け、成人の需要も増えているという。
一般社団法人日本ワクチン産業協会によると、2014年に生産されたワクチンは、日本脳炎、MRとも約230万本。最新のデータは明らかにされていないが、厚労省は「地域や銘柄ごとに偏りがあるかもしれないが、流通の全体量としては不足していないと考えている」として、推移を見守っているという。
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