自分が使っている家電が犯罪の道具に使われていたら−。インターネット回線に接続した利便性の高い「スマート家電」が普及する中、家電をウイルス感染させて意のままに操り、標的に危害を加えるサイバー攻撃が拡大の兆しを見せている。米国では21日に家電を使った大規模なサイバー攻撃が起きており、日本国内での発生も「時間の問題」(専門家)とされる。他者への攻撃の踏み台となるだけでなく、個人情報などを抜き取られる恐れもあり、パソコンと比べて遅れている家電のセキュリティー強化が急務となっている。(福田涼太郎)
米国で使われたのは、大量のデータを送りつけてシステムをまひさせる「DDoS(ディードス)攻撃」という手法。DDoS攻撃自体は珍しくないが、データを送りつけていたのが、ウェブカメラやビデオ録画機といった数十万台にも上るネット接続された家電などだったことが特徴だ。
攻撃の標的はネットの基盤サービスを提供する企業で、サービスを利用していた短文投稿サイト「ツイッター」、米ネット通販大手「アマゾン・コム」をはじめ、米主要メディアなどのサイトは軒並み接続できない状況となった。
攻撃を受けた企業と同様のサービスを提供しているのは、日本国内ではNTT東日本などが挙げられ、システムがまひするようなことがあれば、大きな混乱に陥ることが予想される。
現時点で国内を対象とした家電を使った大規模攻撃は確認されていない。しかし、セキュリティー対策などを協議する国の有識者会議委員を務める横浜国立大大学院の吉岡克成准教授(情報工学)によると、ネット接続された国内の家電は既にウイルス感染しているものも多く、実際に海外の大規模攻撃の踏み台にされたケースも確認されている。
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