米調査会社ＩＤＣによれば、２０１６年第２四半期における世界スマートフォン市場で、韓国のサムスン電子が２２．４％でシェア１位を獲得した。２位は米アップルで１１．８％、３位は華為技術の９．４％、４位はＯＰＰＯで６．６％、そして５位はＶｉｖｏで４．８％だった。３位から５位まではいずれも中国企業がランクインした。

　世界のスマホ市場シェアのランキングにおいて、もはや上位に日本企業の名前は見られないのが現状だ。だが、それは必ずしもスマホ市場で日本企業が必要とされていないということではなく、むしろ日本企業は縁の下の力持ちとして世界のスマホ市場を支える役割を担っている。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、「世界のスマートフォンメーカーは日本企業なしではスマホを作れない」と指摘し、日本は最終製品としてのスマートフォン市場では存在感を示すことができていないが、世界のスマホメーカーにとって「無くてはならない存在」であると指摘している。

　例えば、日本でも人気の高いアップルのｉＰｈｏｎｅやｉＰａｄには日本企業の部品が数多く搭載されているほか、近年世界シェアを高めている中国製のスマホも同様に日本企業の部品が多く採用されている。部品を供給している日本企業の業績は米中スマホの売れ行きによって左右されてしまうデメリットもあるのだが、見方を変えれば、それだけ多くの部品が採用されていることの証左でもある。

　中国メーカーの華為技術（ファーウェイ）の関係者は２０１５年、ディスプレイパネルをはじめ、日本企業からの部品調達を増やすと発言した。一部中国メディアは同発言に対し、「同社のスマホの世界的な競争力を高めることが目的」と分析したが、これは「日本メーカーの部品を搭載することがスマホ市場における競争力向上につながる」ということであり、中国メーカーはもちろん、世界のスマホメーカーにとって日本製の部品は「無くてはならない存在」なのだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）