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もうこれは民法が改正されてしまったし、愛人の子どもが正妻の子どもと対等になった。
さて、「子ども」というからには、幼稚園児や小学生なのかというと、そうでもないわけだ。
長命だったり短命だったり、愛人に子どもを産ませた年齢にもよるが、概して相続するのは５０歳くらいの頃である。
子どもの人権というが、この愛人の「子ども」たちは５０歳なのだ。
みなさんがそれを承知していて、子どもの人権と言っているのなら、それも言論の自由であろう。
わかっていればいいのである。
本当に幼稚園児や小学生の子どもだと考えているとしたら、それは見当違いである。
「子どもに罪はない」というお決まりの台詞があるが、８０歳の爺さんが死んだという文脈なら、５０歳のオッサンが「子どもです」となるだけである。
だいたい愛人の子どもなど排除する対象である。
生まれてこないほうがよかった。
もしくは、生まれてくることを断固として阻止するべき胎児である。
家庭崩壊させてまで守るべき命とは思えない。
それでも生まれてしまったら命を奪うわけにはいかないので、子どもに罪はないという話になるが、相続問題でそういう主張をしている愛人の子どもは５０歳くらいである。
人権は個人主義的であり、家族の解体を目指している。
生まれたからには人権の戦士としてあちこちに乗り込んでくるから、生まれないようにしなければならない。
愛人の子どもに人権はない、などと言ったら、この正しき社会では命取りではあるのだが、みなさんはコカ・コーラやナイキとスポンサー契約しているわけではないから、必要以上に畏れる必要はないのである。