川淵三郎会長、東京五輪「有明アリーナ」観客席縮小案に「複合的な見方がまったくされていない」

　団体球技９競技１３リーグの活性化を目指す一般社団法人日本トップリーグ連携機構は２６日、東京・渋谷区の岸体育館で会見し、９月２９日の「都政改革本部」で議論された２０２０年東京五輪パラリンピックで、バレーボール会場となる１万５０００人以上収容の「有明アリーナ」の観客席縮小案について撤回を求めた。同機構の川淵三郎会長のほか、日本バレーボール協会の木村憲治会長、同バスケットボール会長の三屋裕子会長ら１２団体の責任者が出席した。

　東京都の小池百合子知事（６４）が設置した「都政改革本部」の調査チームは、２０２０年大会の３つの競技会場について、建設見直しを提言。「有明アリーナ」は観客席を縮小するなど大幅な見直しをするとしている。

　会議では、「国内のバレーボール、バスケットボール、ボクシングなどは２０００～３０００席で十分である」との発言があったことに対して同機構が「国内トップリーグであるバスケットボールＢリーグ１部では５０００席以上の基準が設けられている。この発言の数字には疑問がある。実際にバスケットのチャンピオンを決定する試合では１万人以上が来場している」と反論している。

　バレーボール協会の木村会長は「有明アリーナへのお願いは一貫している。期待を満たすアリーナをお願いしたい。春高バレー、Ｖリーグなどで（五輪）後利用も活発にさせて頂きたい」と話した。

　三屋会長は「コストの部分だけでなく、アリーナを作ることでどれだけ収益を産むかで、ご議論していただいて、何十年か先に作って良かったね、となるようにして欲しい」と話した。

　川淵氏は「経費節減は当然のこと。今回の見直し案は施設を安くすればいいという観点だけで考えられている。（見直し案は）建設のコストが問題になっていて複合的な見方がまったくされていない。スポーツのことを知っている人がやっているのかな、と。ただ単にコストだけみて縮小するかで考えてくださるな、と言いたい」とクギを刺した。