川淵三郎氏、小池都知事の競技会場見直し案に真っ向反対！撤回求め嘆願書送付

　団体球技の活性化を目指す日本トップリーグ連携機構の川淵三郎会長（７９）は２６日、都内で会見し、小池百合子都知事（６４）率いる都政改革本部が、２０２０年東京五輪パラリンピックのバレーボール会場となる「有明アリーナ」（江東区）の建設計画の見直しを検討していることに異議を唱えた。川淵氏は「新しいアリーナを造ることが絶対に必要」と強調。会見には日本バレーボール協会の木村憲治会長（７１）ら１２団体のトップも出席し、見直し案の撤回を求めた。

　都民ファーストを掲げる小池氏の改革に待ったをかけたのは、スポーツ界の重鎮だった。見直し対象とされているのは、水泳会場「オリンピックアクアティクスセンター」（江東区）、バレーボール会場「有明アリーナ」（同）、ボート・カヌー（スプリント）会場「海の森水上競技場」（東京湾臨海部）の３施設。川淵氏が、異議を唱えたのは「有明アリーナ」への見直し案だ。

　「五輪へ向け、世界に誇れるアリーナが、絶対に必要だと確信しています。レガシー（遺産）というのはお金の問題ではなく心の問題です」。横浜アリーナを改修して使用するという代替案については「昨年、スポーツで使われたのはたったの１日。３１７日は他の目的で使われている。東京五輪のレガシーとして使われることは絶対にあり得ない」と猛反論。「（横浜アリーナ代替案の）発想が出てくることが信じられません。具体的な数字について調査チームが十分に理解した上で見直し案を出したとは思えない」と切り捨てた。

　都政改革会議では９月２９日に「国内のバレーボール、バスケットボール、ボクシングなどは２０００～３０００席で十分」との発言があったが、同機構は「国内トップリーグであるバスケットボールＢリーグ１部では５０００席以上の基準が設けられている。この発言の数字には疑問がある」などと反論。撤回を求める嘆願書を作成し、２１日付で小池都知事、松野博一文科相、鈴木大地スポーツ庁長官、丸川珠代五輪担当相、スポーツ議員連盟・麻生太郎会長、五輪組織委員会・森喜朗会長に送付した。

　サッカーのＪリーグ設立に尽力して初代チェアマンを担当した川淵氏。その強力なリーダーシップでバスケットボールのＢリーグも誕生させ、初代チェアマンを務めている。運営の最前線にいるからこそ、試合会場の大切さは痛感している。

　川淵氏は会見を開いた理由を「今まで競技団体が声を上げることがほとんどなかった。僕としてはスポーツ界として発言すべきだと思った」と説明。「経費節減は当然のことだが、今回の見直し案は施設を安くすればいいという観点だけで考えられている。（見直し案は）建設のコストが問題になっていて複合的な見方が全くされていない。スポーツのことを知っている人がやっているのかな、と。入れ物を造ることで見に来る人が増えることに価値がある」と力説した。